NEW 三菱ケミカル株式会社 化合物半導体GaN／結晶製造プロセス開発担当者／リーダー候補～リーダー／茨城

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仕事内容	【職務内容】 化合物半導体の製造プロセスの開発を担当いただきます。 具体的には以下業務を担当いただきます。 ・化合物半導体の結晶成長技術の開発、プロセスおよび装置の設計 ・化合物半導体の結晶成長プロセスのモデリング技術開発、最適化 ・化合物半導体の評価データ、プロセスデータの解析、解析技術の開発 ・化合物半導体のエピ成長技術の開発、国内外の社外委託先検討及び技術開発 【配属部署の紹介】 高速モバイル通信用高周波デバイスなどに欠かせない窒化ガリウム基板の製造及び技術検討に携わり、デジタル社会基盤の構築に貢献できる仕事です。同社はGaN基板の技術を世界的にリードするプレイヤーのひとつで、学会発表や論文も常に注目を浴びています。基礎的な検討から、量産技術検討まで、単結晶を基板に仕上がるまで、多様な工程、技術を多様な技術背景を持った技術者が協力して作り上げます。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 ・経験職種(年数)・経験内容： -化合物半導体材料等の結晶成長技術の開発経験者 -化合物半導体材料(GaN＞＞Si/サファイア/SiC他脆性材料)の結晶成長技術検討または製造管理経験者 ・経験補足： -半導体材料の結晶成長技術の専門知識を有する -製造スタッフとして運転員の管理・指導ができる 【歓迎要件】 ・専攻：物理、化学、化学工学、材料科学、機械工学、電気・電子工学 ・経験職種(年数)・経験内容：化合物半導体の評価技術、熱・流体・構造の計算機シミュレーション ・語学力：英語 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
想定年収	※ご経験、スキルにより応相談
勤務地	茨城県牛久市東猯穴町1000
勤務時間	■勤務時間：定時　8:30～17:15 ■時間外労働：あり ■テレワークの利用頻度 月2-3日程度 ■平均残業時間 40時間未満
休日・休暇	公休日 年間約123日（土、日、祝日、年末年始、夏季休日、その他） 年次有給休暇 特別休暇（忌引・法要休暇、結婚休暇、配偶者出産休暇、ボランティア休暇、リフレッシュ休暇、看護休暇 等）
試用期間	■試用期間：６ヶ月
昇給・給与	賞与：あり ※4月から3月の1年間の業績に連動して翌年度の6月に支給（年1回支給）
加入保険	健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
受動喫煙対策の有無	有 受動喫煙防止措置：国内で勤務する全従業員を対象に、就業時間内の禁煙を実施
企業データ	会社名 三菱ケミカル株式会社 設立 （創業）1933年8月31日　（発足）2017年4月1日 資本金 532億2900万円 従業員数 連結38,589人、単独13,249人 事業内容 化成品、ポリマー／レジン／機能化学品、プラスチック加工品(フィルム／成形品／複合材)、炭素素材／炭素繊維複合材、情報・電子・ディスプレイ・電池材料、アルミナ繊維／無機材料、化学繊維、環境・生活ソリューション、農業／食品素材／ヘルスケア、サービス／IT／分析ソリューション
取材班による独自解説	日本最大、世界でも有数の総合化学メーカー。 2017年4月、三菱系の化学メーカー3社（三菱化学、三菱樹脂、三菱レイヨン）の統合により発足。多くの産業や、日常生活を支える製品・技術を提供している。 特に、アクリル樹脂の主原料となり、自動車、建材、ディスプレイ、透明シート、コーティングなどあらゆる用途で使用されるMMA（メタクリル酸メチル）は、世界シェア約30%とトップシェアを誇る。 2021年4月、ジョンマーク・ギルソン氏が社長に就任。同社初の外国人且つ社外から招聘された社長として注目を集めた。大規模な構造改革を実施し、単なるホールディングスでは無く、グローバル全体で500社を超えるグループ会社が一体となった「三菱ケミカルグループ」として、One Companyの経営体制を整えた。 2024年4月より、課題が多く残る中で、石化畑出身の筑本学氏が新社長に就任。『新中期経営計画 2029』では「ケミカルズ事業を全社で最も稼ぐ事業にする」を打ち出し、ノンコア事業の整理・売却を加速。その一環で、2025年2月に連結子会社であった田辺三菱製薬の売却を発表。これにより、ヘルスケア事業から大きく軸足を移し、化学事業に経営資源を集中させる姿勢が鮮明となった。 今後は「EV/モビリティ」「デジタル」「ケミカルリサイクル」「半導体」市場に特に注力し、M&Aも含めた事業拡大を目指す。 「KAITEKI実現」の考え方のもと、ダイバーシティ＆インクルージョン実践や多様な働き方推進には非常に注力している。 社員の専門性や主体性を高め、能力を発揮しやすい環境を整えるべく、管理職を中心としてジョブ型雇用を導入。これにより、一般職も年齢や勤続年数を含んだ職能評価ではなく職務内容に応じた処遇であり、学歴による給与テーブルの差異も無いものとなっている。 具体的に以下のような取り組み事例があり、決して形骸化されていない制度と言えるだろう。 ■社内公募（毎月相当数の案件が動いている） 異動は社内公募が前提とされており、原則として転勤も希望者のみ対象となっている点が大きな魅力。管理職は、最長6年間（3年間×2回）は転勤を避けることができる。 勿論、転勤の打診は発生するが、必ず本人の同意を伴って決定されるため、安心して長く働き続けることが出来る環境。 ■男性育休（2017年3%以下だった数字が、現在7割を超える水準に到達） 性別関係なく、お子様の送り迎え等、リモートワークやフレックスを活用し、柔軟に働かれている方が大勢いる。 ■有給消化率（8割近い水準を常に維持）
Recruiting No.	01004618000700