求人情報詳細
株式会社NTTデータグループ 金融機関向けデータ分析コンサルティング領域におけるリードデータサイエンティスト【金融】
正社員
1000万円
| 仕事内容 | 【職務の内容】 当組織はメガバンク、大手証券会社、大手信託会社など金融業界のTier1のお客様を持っています。 これらお客様の共通ニーズとし、データドリブン経営・データドリブン営業の実現があり、この高度な課題を同社として解決する手段を提供しお客様ビジネスの拡大に貢献することが、私たち組織のミッションです。 また、Tier1顧客とのビジネスを通じてメソドロジとデータサイエンティストリソースをアセット(金融版デジタルサクセス)として整備し、金融分野全体への提供を目指します。 顧客のデータドリブン経営の実現、社内/顧客含めた人材育成、社内のデータ活用ビジネス拡大を一緒に推進してくれる仲間を募集します。 具体的実施業務: [1]データ分析に関する経験、知見を駆使し、当事業部におけるデータ分析ビジネスの戦略、方針に対し専門家としての提言を行い、意思決定に関与する [2]コンサルティング・データ分析案件での実務的な案件推進を担い、プロジェクト全体の推進と、データ活用領域のタスクをexpertとして対応 [3]自身の持つ高度な知識の資料化と公開、講演を通じて、同社アセットとしての整備、及びそのアセットを活用した新規案件のプリセールスを実施。 [4]各組織のステークホルダー(チームメンバー)に対してデータ分析、コンサルティングの考え方や実運営に関するノウハウを伝承し、後進育成を行う 【事例紹介】 大手銀行向けのデータプラットフォーム基盤構築後の活用推進(人財育成含む)の実施 【アピールポイント(職務の魅力)】 当担当顧客である、金融業界のリーディングカンパニーのデータドリブン経営にご自身の高度な知識を活用することができます。 また、ノウハウをアセット化し分野を超えた社内に展開することで、インダストリーにとらわれない、データ分析ビジネスに携わることができます。 自ら顧客のニーズ・課題・ロードマップを考え、時にはお客様と共創し創り上げていくチャレンジングな案件に取り組むことで達成感や自己実現を得ることができます。 |
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| 経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
※応募時点で社会人経験満1年以上の方が対象となります。社会人経験満1年未満の方は、新卒採用でのエントリーをご検討ください。【必要条件】 下記いずれも必須 ●必要となる実務経験 ・データ分析コンサルティング業務 ・PMとしてデータ分析コンサルティング案件をマネジメント ●その他当ポスト特有の能力・スキル・経験 ・統計、機械学習、深層学習をはじめとしたコンピュータサイエンス全般に関する知見を有すること ●共通的な能力・スキル・経験 ・5名以上のチームマネジメントの経験があること ・顧客上位層(意思決定権者)との折衝経験があること ●資格 下記の資格ないしそれに準ずる資格、経験 ・統計検定(準1級、1級) ・SNOWPRO CORE認定資格 ・Tableau Certified Associate Architect、Tableau Certified Data Analyst、Tableau Certified Associate Consultant 【歓迎条件】 ●求める経験・スキル・知識 ・金融業界(銀行、証券、信託)の知識、業務経験 ※更なる詳細事項は、カウンセリング(面談)時にお伝えします。 |
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| 想定年収 | 850 万円 ~ 1250 万円 | ||||||||||||||
| 勤務地 |
東京都江東区
【受動喫煙対策の有無:有】
屋内原則禁煙、ただし喫煙室あり |
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| 福利厚生・待遇 | ●福利厚生(住宅補助費) 自立支援一時金20万円(入社後3ヶ月までに契約を開始した場合、1回限り支給) 住宅補助(独身者) 41,000円/月 ※首都圏の場合 ※独身の場合、入社3年目終わりまで上記に加え自立支援金2万円/月を支給 住宅補助(独身者以外) 70,900円/月 ※首都圏の場合 ●福利厚生(住宅補助以外) 財形貯蓄、社員持株会、持家取得支援、持家ローン返済補助、 育児・介護支援、人間ドック受診、企業年金など ●諸手当 扶養手当、リモートワーク手当ほか |
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| 勤務条件 |
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| 企業データ |
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| 取材班による独自解説 | |||||||||||||||
| Recruiting No. | 01001312000575 |
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データ通信やシステム構築事業を行うSIer業界の中でも圧倒的な売上高と事業規模を誇り、国内シェアはもちろん、M&Aによる積極的な海外進出および海外への技術展開を行っている。2022年には日本電信電話株式会社(NTT)の海外事業と統合し、新たにNTT DATA, Inc.を発足。グローバル分野、法人・ソリューション分野、公共・社会基盤分野、金融分野の各々についてバランスの良い売上高を計上している。
旧電電公社から誕生した背景もあり、公共・社会事業向けソリューションや官公庁や自治体向けソリューションに強みを持つ。「大企業だからこその幅広いビジネス展開」、「需要が見込める事業に参入する柔軟性」、「大企業の信頼性、ノウハウ」が特徴である。近年では、顧客のビジネス変革を上流工程から支援するため、コンサルティング部隊の強化にも注力しており、戦略立案からシステム実装まで一気通貫で価値を提供できる体制を構築している。
昨今のクラウドサービスの浸透や生成AIの登場により、データセンターの重要性が高まっている中、同社は日本において長年にわたりデータセンターを運営しており、世界第3位のデータセンター事業者である。例えばサーバを設置してプライベートクラウドサービスとして提供したり、複数の特定顧客向けにコミュニティクラウドを展開したりするなど、グループならではの価値をつけて提供している。
さらに、NTTが開発した日本語に強い大規模言語モデル(LLM)であるAI「tsuzumi」を活用したソリューションを提供するなど、最先端の技術で社会や顧客の変革を支えている。
「人と仕事をつなげるWEBマガジン:UP TO DATA」
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