ダイキン工業株式会社 家庭用途・業務用途の空調用モータ設計・開発(リーダー層)

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勤務地	滋賀県草津市岡本町 1000-2 大阪府摂津市西一津屋１-１
想定年収	500～900万円
推奨年齢	30代
仕事内容	昨今、脱炭素、環境先進社会に向けたエネルギー規制強化やカーボンニュートラルへの推進により空調機の需要が拡大していると共に、高性能化・省資源化も求めれており、動力源であるモータの開発が急務です。空調機用モータ(電動機)の中でも、電力使用量が大きい、圧縮機モータおよびファンモータの一連の研究開発、設計、材料評価業務の推進役を担当頂きます。 ●具体的な担当業務 これまでのモータ開発・設計経験を活かし、家庭用空調機や業務用空調機(パッケージ、ビル用マルチ、アプライド空調等)に搭載される圧縮機用モータ、ファンモータの設計、解析、電磁材料・絶縁材料の評価、性能実験・評価の中堅技術者として、チーム、及び技術をとりまとめ、及び開発推進リーダーとして活躍頂きます。ご経験領域や専門性に合わせて担当頂く業務範囲を決定致します。開発を推進頂くモータは端子電圧100V以上、モータ出力数十W以上の交流モータとなり、商品開発、生産技術検討、材料評価などの担当者とも協力しながら開発を進めて頂きます。 ●使用ツール ・磁場解析ツール(JMAGなど)、I-DEAS、Solid-Wors(3D-CAD、構造解析)、ACUSOLVE(熱流体解析)、3D-TIMON(樹脂流動解析ソフト)などの知見があることが望ましい。 ●ポジション・立場 ・モータ開発において中核人材として、技術開発をリードしていくことを期待しております。将来的には要素技術開発や新機種開発の取りまとめなど部門を超えての中核人材として活躍頂くことを期待しております。 ・テクノロジーイノベーションセンターでは、外部協創活動によるモータ開発と新規モータ・新規磁性材料の研究開発を行っており、生産本部モータグループは、差別化商品に搭載するモータの開発・設計を行い生産適用まで行う技術部門ですが、相互に協力して業務を進めています。 ●仕事のやりがい ・ダイキン工業は1980年に電子技術センターを設立して以来、「機電融合」の概念の基、エアコンのエンジンである圧縮機、及び、その圧縮機を駆動するモータ、インバータの研究・開発をコア技術と位置づけ、早くから産学連携や部品メーカーとの協力を行いながら研究開発、技術蓄積を行って参りました。ダイキン工業ではモータ、インバータをセットで開発し、システムとして成立させることに特徴があり、モータとインバータが手を携えて革新的な製品を生み出してきております。例えば、基礎原理しか解明されていなかったIPMモータの量産成功、世界最高水準の高効率ターボ冷凍機向けモータ向け磁気軸受開発、グローバルローコストインバータを実現した電解コンデンサレスインバータ開発、希少資源に依存しない省Dyネオジム磁石搭載モータなど、高い省エネ性能、低コストのモータ・インバータ技術はダイキン工業がグローバルNo.1空調機メーカーへ躍進を遂げてきました。このようにモータは空調機の性能を左右するキーデバイスであり、全社的な最重要テーマであるインバータ技術の強化に関わるモータ開発とマネジメントを通じ、省エネルギーに貢献できます。 ・海外生産拠点との開発協業を積極的に行っており、グローバルに活躍できる環境が有ります。 ・先端技術を扱う大学や材料メーカとの交流も盛んに行っており、専門性を生かしながら、様々な領域から技術者として刺激を受けることのできる環境が有ります。 ●ダイキンの強み ・材料メーカや産学連携、学会活動など幅広く外部との協力を行うため、ほとんどのテーマで外部協創活動に携われる。 ・技術検討～設計～試作～試験評価～まとめるといった一連を全部担当してもらう(設備導入をやることも)ことで、一気通貫の経験ができる。 ・空調に特化した会社だからこそ、メカ、モータ、波形設計、生産技術者間との距離が近く、個別最適だけでなく、トータルでメリットがでる(全体最適)なら推進することができる。 ・テーマ推進はチームで進めることが多いが、上司との距離が近く、スピーディに判断ができる。 ●キャリアパス ・モータ技術者として、構造・材料・熱・振動・計測・DX等の幅広い技術に精通しながら、トータル設計スキル(モータだけでなくモータ制御、構造設計)が身につく。 ・前述の専門性を極めることもキャリアパスとしておくことも可能。(世界での立ち位置を意識することが大事) ・開発リーダ、マネジメントを経験し昇進していくことや、専門性を極め業界・学会で通用する立場になることも可能。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須】 下記分野のいずれかについて、端子電圧100V以上、モータ出力数十W以上のモータの設計、開発あるいは研究に関して経験がある方で、設計・開発のリーダー的役割の担当経験がある方。 ※卒業研究などの経験年数も歓迎。 ・モータの磁場解析による電磁構造設計 ・モータの電磁材料・絶縁材料開発、評価 ・モータの信頼性評価 ・モータの機械構造設計 ・永久磁石モータのドライバ(インバータ)の回路設計あるいは評価 ●専攻学科：【必須】電気、電子、制御、情報、機械 ●資格：【不問】 語学力不問 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 ダイキン工業株式会社 設立 1934年2月11日（創業：1924年10月25日） 資本金 85,032,436,655円 従業員数 単独 7,654名 連結 98,162名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 空調・冷凍機、化学、油機、特機、電子システム
Recruiting No.	01001137000894
ひとことコメント	冷媒開発から空調機器開発までを行う世界唯一の総合空調メーカー。 自前主義一辺倒から、提携・M&A・新規事業参入と、半歩先行く経営判断で大きな成長と発展を遂げ、収益・財務構造も強固。 近年ではテクノロジーイノベーションセンター（TIC）を新たに設立し、これまでの空調の基本「冷やす」「温める」だけではない、居心地の良く、睡眠の質を向上させる空気づくりに向けた共同研究等様々な研究も行っている。 名実ともに「グローバル企業」であり、170か国以上で事業展開、海外生産拠点は110拠点以上、海外売上比率は80％以上。 日本ではじめてフッ素化学の事業化に着手し、現在までに約1800種類以上ものフッ素化学化合物を生み出してきた、世界屈指のフッ素化学メーカーでもある。 同業他社と比較すると、サービス体制に強みを持つ。 アウトソーシングなしに正社員中心で運営するコンタクトセンターや全国各地の生産拠点により、素早い対応を可能としており、空調設置の中で培ってきた地域社会性の高さには定評あり。 【社風・働き方について】 ●「人を基軸に置いた経営」をスローガンに、多様な人材を活用。 ・ダイバーシティの取り組み 定年後の再雇用制度及び雇用延長により、永く勤めることの出来る制度を整備。 ライフイベントがキャリアブレーキにならない様、女性管理職の早期育成施策や、育休・産休からの早期復帰支援策の拡充などを実施。こうした女性が働きやすい会社を目指した取組みにより「なでしこ銘柄」に複数回選定されている。 また、これらダイバーシティの取り組みが評価され、「ダイバーシティ経営企業100選」にも選定された。 グローバル事業展開の加速に伴い、外国籍社員比率も8割を超えている。 ・今も昔も雇用に手を付けるリストラは行っていない 過去オイルショックにより同社が経営危機を迎えた際にも、三代目社長の山田稔氏の「わが社の社員は、縁あって同社に入社した同じ釜の飯を食う仲間。人員整理はしない。」という意思の下で人員整理は一切行わなかった。 ●ワークライフバランスの取組み ・柔軟な勤務形態の定着や、長時間労働排除の取り組み展開(週1回の定時退社日の設定、休日出勤禁止など)といった、在宅勤務やフレックスタイム勤務など、働く時間や場所の柔軟性を確保し、社員が働きやすい会社を目指した様々な取り組みを実施。 有給取得率は97％以上を記録。5連休の取得も推奨されており、社員の方々は前後の土日を含めた9日間で海外旅行に出かけるなどリフレッシュに活用している。名実ともに「グローバル企業」であり、170か国以上で事業展開、海外生産拠点は110拠点以上、海外売上比率は80％以上。 日本ではじめてフッ素化学の事業化に着手し、現在までに約1800種類以上ものフッ素化学化合物を生み出してきた、世界屈指のフッ素化学メーカーでもある。 同業他社と比較すると、サービス体制に強みを持つ。 アウトソーシングなしに正社員中心で運営するコンタクトセンターや全国各地の生産拠点により、素早い対応を可能としており、空調設置の中で培ってきた地域社会性の高さには定評あり。 【社風・働き方について】 ●「人を基軸に置いた経営」をスローガンに、多様な人材を活用。 ・ダイバーシティの取り組み 定年後の再雇用制度及び雇用延長により、永く勤めることの出来る制度を整備。 ライフイベントがキャリアブレーキにならない様、女性管理職の早期育成施策や、育休・産休からの早期復帰支援策の拡充などを実施。こうした女性が働きやすい会社を目指した取組みにより「なでしこ銘柄」に複数回選定されている。 また、これらダイバーシティの取り組みが評価され、「ダイバーシティ経営企業100選」にも選定された。 グローバル事業展開の加速に伴い、外国籍社員比率も8割を超えている。 ・今も昔も雇用に手を付けるリストラは行っていない 過去オイルショックにより同社が経営危機を迎えた際にも、三代目社長の山田稔氏の「わが社の社員は、縁あって同社に入社した同じ釜の飯を食う仲間。人員整理はしない。」という意思の下で人員整理は一切行わなかった。 ●ワークライフバランスの取組み ・柔軟な勤務形態の定着や、長時間労働排除の取り組み展開(週1回の定時退社日の設定、休日出勤禁止など)といった、在宅勤務やフレックスタイム勤務など、働く時間や場所の柔軟性を確保し、社員が働きやすい会社を目指した様々な取り組みを実施。 有給取得率は97％以上を記録。5連休の取得も推奨されており、社員の方々は前後の土日を含めた9日間で海外旅行に出かけるなどリフレッシュに活用している。