NEW 三菱ケミカル株式会社 化合物半導体の開発スタッフ_(リーダーまたはリーダー候補)／本人の望まない転勤はありません

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仕事内容	【業務内容】 以下に例示する化合物半導体製造技術の開発業務を担当。ご経験やご希望などを踏まえて担当業務をご提案します。 ・化合物半導体の結晶成長技術の開発、プロセスおよび装置の設計 ・化合物半導体のウエハ加工技術の開発 ・化合物半導体の結晶およびウエハの評価と解析。検査技術の開発
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須条件】 ・化合物半導体の結晶成長、成膜、加工の少なくともいずれかの技術開発経験 【歓迎要件】 ・専攻：物理、化学、化学工学、材料科学、機械工学、電気・電子工学 ・GaNの結晶成長、またはGaNのウエハ加工の技術開発経験 ・語学力：英語 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
想定年収	800 万円 ～ 1350 万円
勤務地	茨城県牛久市東猯穴町1000
企業データ	会社名 三菱ケミカル株式会社 設立 （創業）1933年8月31日　（発足）2017年4月1日 資本金 532億2900万円 従業員数 連結40,736人、単独13,462人 事業内容 化成品、ポリマー／レジン／機能化学品、プラスチック加工品(フィルム／成形品／複合材)、炭素素材／炭素繊維複合材、情報・電子・ディスプレイ・電池材料、アルミナ繊維／無機材料、化学繊維、環境・生活ソリューション、農業／食品素材／ヘルスケア、サービス／IT／分析ソリューション
Recruiting No.	01004618000666
ひとことコメント	日本最大、世界でも有数の総合化学メーカー。 多くの産業や、日常生活を支える製品・技術を提供している。 特に、アクリル樹脂の主原料となり、自動車、建材、ディスプレイ、透明シート、コーティングなどあらゆる用途で使用されるMMA（メタクリル酸メチル）は、世界シェア約30%とトップシェアを誇る。 2017年4月、三菱系の化学メーカー3社（三菱化学、三菱樹脂、三菱レイヨン）の統合により発足。 ヘルスケア事業を手掛ける田辺三菱製薬、産業ガス事業を手掛ける日本酸素HD（大陽日酸）を有する。 2021年4月、ジョンマーク・ギルソン氏が社長に就任。同社初の外国人且つ社外から招聘された社長として注目を集めた。大規模な構造改革を実施し、単なるホールディングスでは無く、グローバル全体で500社を超えるグループ会社が一体となった「三菱ケミカルグループ」として、One Companyの経営体制を整えた。 2024年4月より、石化・炭素事業のカーブアウトや、業界再編等、課題が多く残る中で、石化畑出身の筑本学氏が新社長に就任。新たな体制の下、2024年秋を目安に今後の戦略を練り直し、方針を発表する予定となっている。 今後は「EV/モビリティ」「デジタル」「食品」「メディカル」市場に特に注力し、M&Aも含めた事業拡大を目指す。 社員の専門性や主体性を高め、能力を発揮しやすい環境を整えるべく、管理職を中心としてジョブ型雇用を導入。 これにより、一般職も年齢や勤続年数を含んだ職能評価ではなく職務内容に応じた処遇であり、学歴による給与テーブルの差異も無いものとなっている。 また、異動は社内公募が前提とされており、原則として転勤も希望者のみ対象となっている点が大きな魅力。管理職は、最長6年間（3年間×2回）は転勤を避けることができる。 勿論、転勤の打診は発生するが、必ず本人の同意を伴って決定されるため、安心して長く働き続けることが出来る環境。 お子様の送り迎え等、リモートワークやフレックスを活用し、柔軟に働かれている方が大勢いる。2017年4月、三菱系の化学メーカー3社（三菱化学、三菱樹脂、三菱レイヨン）の統合により発足。 ヘルスケア事業を手掛ける田辺三菱製薬、産業ガス事業を手掛ける日本酸素HD（大陽日酸）を有する。 2021年4月、ジョンマーク・ギルソン氏が社長に就任。同社初の外国人且つ社外から招聘された社長として注目を集めた。大規模な構造改革を実施し、単なるホールディングスでは無く、グローバル全体で500社を超えるグループ会社が一体となった「三菱ケミカルグループ」として、One Companyの経営体制を整えた。 2024年4月より、石化・炭素事業のカーブアウトや、業界再編等、課題が多く残る中で、石化畑出身の筑本学氏が新社長に就任。新たな体制の下、2024年秋を目安に今後の戦略を練り直し、方針を発表する予定となっている。 今後は「EV/モビリティ」「デジタル」「食品」「メディカル」市場に特に注力し、M&Aも含めた事業拡大を目指す。 社員の専門性や主体性を高め、能力を発揮しやすい環境を整えるべく、管理職を中心としてジョブ型雇用を導入。 これにより、一般職も年齢や勤続年数を含んだ職能評価ではなく職務内容に応じた処遇であり、学歴による給与テーブルの差異も無いものとなっている。 また、異動は社内公募が前提とされており、原則として転勤も希望者のみ対象となっている点が大きな魅力。管理職は、最長6年間（3年間×2回）は転勤を避けることができる。 勿論、転勤の打診は発生するが、必ず本人の同意を伴って決定されるため、安心して長く働き続けることが出来る環境。 お子様の送り迎え等、リモートワークやフレックスを活用し、柔軟に働かれている方が大勢いる。