株式会社 日立製作所 カーボンニュートラルに向けた産業機器の高効率化技術に関する研究開発

ブックマーク一覧

仕事内容	【職務概要】 脱炭素社会は既存技術の組み合わせだけでは実現できず、革新的な高効率圧縮機の実現には従来の延長線上にはない、独創的なアイデアが必要です。 さらに、アイデアを社会実装するため、専門分野に留まることなく、他の技術分野の研究者との議論と、事業部門や顧客との会話を通じて、具体的な行動やアクションを起こせる人財やシステム全体の観点で技術を俯瞰できる人財を期待します。 【職務詳細】 社会インフラ(電力、鉄道、産業、自動車、家電など)にて用いられる圧縮機に関する研究開発。 具体的には、圧縮機の高効率化に向けた熱流体解析、1Dシステム解析、トライボロジー、冷凍サイクル、各種計測技術、最適化設計技術、データアナリティクス。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 主に産業分野で使われる空気、冷媒圧縮機やプロセス用圧縮機、これらのプロダクトに関するエネルギマネジメントや保守運用に関わるソリューション事業。 ●空気圧縮機 ●コネクテッドサービス 【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】 産業分野から家電分野まで、同社グループが展開する圧縮機に関係する事業を支える研究部です。 幅広い事業分野を対象とすることで、要素技術の深堀に加え、システム視点と広い視野を身に着けることができます。 また、学会発表、学位取得など、社外に向けた情報発信が奨励され、研究者としての個人の成長を実感できます。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須条件】 ・熱流体機器に関する研究または製品開発経験(圧縮機、自動車エンジン、流体機械、空調など) ・企業での研究開発または製品開発経験 ・TOEIC650点以上 【歓迎条件】 ・博士号保有 ・国際学会での発表経験(機械学会、冷凍空調学会、フルードパワーシステム学会など) ・自分が開発した製品の製品化経験と、それを通じた社外表彰経験 【最終学歴】 大学院卒(修士)以上 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
推奨年齢	30代
想定年収	850 万円 ～ 1000 万円
勤務地	茨城県日立市、茨城県ひたちなか市
企業データ	会社名 株式会社 日立製作所 設立 1920年2月1日（創業：1910年） 資本金 463,417百万円 従業員数 連結：268,655名、単体：28,111名 株式 ◆東証プライム上場 ◆名証プレミア上場 事業内容 IT、モビリティ、ライフ、インダストリー、エネルギー、研究開発
Recruiting No.	01002978002093
ひとことコメント	1910年、久原鉱業所鉱山付属の修理工場として発足。 創業製品の5馬力モーターの開発以降、110年以上にわたり、産業機器や鉄道車両、エレベーターなどのプロダクトや、社会インフラに関わる制御・運用技術であるOperational Technology（OT）を提供。 リーマンショック後の2009年、国内製造業で最大となる約7,800億円もの最終赤字に陥った。そこから抜本的な構造改革を断行。低収益事業や市況に左右されやすい事業を切り離して海外事業を取り込むなど、売上高構成の3割以上を入れ替え、収益性を着実に改善した。 特に、米国の新興ITサービス企業である「グローバルロジック（GL）」とスイスの重電大手ABBの送配電事業（現：日立エナジー）の海外M&Aを経て、海外売上比率は6割越え、従業員数は過半数が外国籍となった。 現在の主な事業構成は「ITシステム」「鉄道・電力」「機械」の3セグメントであり、エネルギー、水、食料、気候変動、医療、防災、安全保障といった地球規模の社会課題解決に向け、グローバルに成長を続けている。 モノからサービスへのシフトが進んでおり、「LUMADA（ルマーダ）」がDX支援ビジネスの要。 当時社長だった東原敏昭氏が2016年5月に発表。IoTプラットフォームとしてスタートし、現在は日立が手掛けるほぼ全ての事業を4象限に整理し、各部門が抱える既存顧客向けにルマーダを展開。企画から保守まで顧客のDXを丸ごと支援し、接点を増やしている。 2025年4月1日に、副社長だった徳永俊昭氏が新社長に就任。上述のグローバルロジックの買収も主導した人物であり、今後の更なるデジタルとインフラ事業を軸とした成長戦略の推進に期待が高まる。 【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】 https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html1910年、久原鉱業所鉱山付属の修理工場として発足。 創業製品の5馬力モーターの開発以降、110年以上にわたり、産業機器や鉄道車両、エレベーターなどのプロダクトや、社会インフラに関わる制御・運用技術であるOperational Technology（OT）を提供。 リーマンショック後の2009年、国内製造業で最大となる約7,800億円もの最終赤字に陥った。そこから抜本的な構造改革を断行。低収益事業や市況に左右されやすい事業を切り離して海外事業を取り込むなど、売上高構成の3割以上を入れ替え、収益性を着実に改善した。 特に、米国の新興ITサービス企業である「グローバルロジック（GL）」とスイスの重電大手ABBの送配電事業（現：日立エナジー）の海外M&Aを経て、海外売上比率は6割越え、従業員数は過半数が外国籍となった。 現在の主な事業構成は「ITシステム」「鉄道・電力」「機械」の3セグメントであり、エネルギー、水、食料、気候変動、医療、防災、安全保障といった地球規模の社会課題解決に向け、グローバルに成長を続けている。 モノからサービスへのシフトが進んでおり、「LUMADA（ルマーダ）」がDX支援ビジネスの要。 当時社長だった東原敏昭氏が2016年5月に発表。IoTプラットフォームとしてスタートし、現在は日立が手掛けるほぼ全ての事業を4象限に整理し、各部門が抱える既存顧客向けにルマーダを展開。企画から保守まで顧客のDXを丸ごと支援し、接点を増やしている。 2025年4月1日に、副社長だった徳永俊昭氏が新社長に就任。上述のグローバルロジックの買収も主導した人物であり、今後の更なるデジタルとインフラ事業を軸とした成長戦略の推進に期待が高まる。 【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】 https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html