NEW ダイキン工業株式会社 空調用カスタムパワー半導体モジュールの設計技術開発

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仕事内容	●業務内容 空調事業の拡大や新たな商品領域への挑戦に向けて、エアコンのインバータ開発に携わって頂きます。インバータは空調機の性能を決める重要な要素である、圧縮機、モータを制御する頭脳に当たるコア技術です。空調機全体の性能最適を考慮しつつ新たな空調機価値創出をすべく、インバータの電気的ハード及びソフト技術の開発に携わっていただきます。 電気、機械、化学個々の技術進歩をリード、連携し、世界No.1空調機を作り出すことで世の中を変革させることに大きく貢献していくミッションとなります。 ●具体的な担当業務 インバータの電気ハードのコアパーツである、パワー半導体モジュールの開発になります。 圧縮機や、ファンモータの信号制御のインタフェースとなるパワー半導体モジュールは、高電力下でのデジタル、アナログ技術で成り立っており、パワーエレクトロニクス技術を背景に、半導体、ゲートドライブ、パッケージ設計技術を使ったパワーモジュールの設計及びこれに伴う評価、検証を担当いただきます。最終的にはインバータ価値につながる技術ターゲットを模索しつつ、新規技術を作り上げ、空調機インバータ技術をパワー半導体から牽引できる技術者へ成長して頂くことを期待しております。 ●使用ツール：Psim, Q3D, Solid Edge,カーブトレーサ―、ダブルパルス試験、絶縁試験、熱抵抗試験 ＜ポジション・立場＞ ●パワーモジュール設計、開発の技術担当またはマネジメント (要素技術開発、製品設計、インバータ及び空調機のニーズ分析) ＜仕事のやりがい＞ 設計したパワー半導体モジュールが実際にどんな使われ方をされ、どんな課題があるかを、インバータ技術設計の中で知ることができるため、この課題解決の為の技術開発は他にない新しい発想を生み出せます。研究所として、学会や産々産学協業やセミナー等、世の中の最新技術に触れる機会も多くこうした技術を取り込みつつインバータ、空調機への価値へつなげる技術開発はチャレンジや達成意欲を技術者として持てることができ、新しい知見を広げていくことができます。 インバータだけでなく、圧縮機モーター、冷却、ノイズなどパワーモジュールに関係 する技術に触れながら空調機全体に寄与するパワーモジュール設計開発ができる点は、専業メーカーにはないやりがいを持つことができます。 ＜この職種における強み＞ ≪ダイキンの事業戦略≫ ダイキンは、空調専業メーカーとして長年培ってきたインバータ技術を核に、環境負荷低減と省エネに貢献するグローバルリーダーを目指しています。 今後の戦略としては、インバータ空調機の普及をグローバルで加速し、特に途上国での展開を強化し、住宅用から業務用、暖房・給湯機器、冷凍冷蔵機器まで、幅広い用途に最適なインバータを開発し、省エネと快適性を両立する空調機を提供していきます。 ≪空調用インバータ制御開発の魅力≫ ダイキンでのインバータ開発の魅力は、空調機にとって心臓に相当する圧縮機を空調負荷に応じて制御することで、消費電力を大幅に削減、室温を的確にコントロールし、快適な空間の実現に貢献できることです。圧縮機モータ・ファンモータの位置センサレス制御や、圧縮機の制振制御など、グローバル各地の様々なニーズに対応する技術開発に携わることができます。 また、インバータエアコンの普及に貢献している同社独自の電解コンデンサレスインバータもモータ制御が肝となっており、これと一体となったインバータハード設計をパワー半導体、マイコン一体で行うことでさらなる他社差別化を進めていける点が強みです。 ＜キャリアパス＞ パワーモジュール設計から、インバータ技術(パワーエレクトロニクス含む電気ハード、波形制御)や 冷却構造などパワーモジュールを使う側の技術を広げていくことで、技術的には各方面でのエキスパートを選択的に専門性を深めていけるキャリアパスあり。 また、ベース技術に加え周辺技術、知見を広げることで戦略の立案や開発テーマを牽引し昇進していく事や、技術専門性を生かして学会や業界で活躍することも可能です。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須】 ●研究、設計、開発いずれかの実務経験をお持ちの方(製品不問)、かつ下記いずれかを満たす方 ・パワーエレクトロニクス技術知識をお持ちの方(大学時代の研究も可) ・パワーモジュール製品設計に関する技術知識をお持ちの方 (大学時代の研究も可、パワーチップ、ゲートドライバ、パッケージ各技術のいずれかの技術知識) 【尚可】 ・他業種製品(電気製品、自動車、装置)での開発経験 ・IPM設計、開発経験(信頼性、量産、顧客サポートを含む) ●専攻学科：【不問】 ●資格：【不問】 ●語学力：【不問】 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
推奨年齢	20代
想定年収	500 万円 ～ 900 万円
勤務地	東京都中央区八重洲二丁目2番1号 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー(総合受付38階) 大阪府摂津市西一津屋 1-1
企業データ	会社名 ダイキン工業株式会社 設立 1934年2月11日（創業：1924年10月25日） 資本金 85,032,436,655円 従業員数 単独 7,654名 連結 98,162名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 空調・冷凍機、化学、油機、特機、電子システム
Recruiting No.	01001137001117
ひとことコメント	冷媒開発から空調機器開発までを行う世界唯一の総合空調メーカー。 自前主義一辺倒から、提携・M&A・新規事業参入と、半歩先行く経営判断で大きな成長と発展を遂げ、収益・財務構造も強固。 近年ではテクノロジーイノベーションセンター（TIC）を新たに設立し、これまでの空調の基本「冷やす」「温める」だけではない、居心地の良く、睡眠の質を向上させる空気づくりに向けた共同研究等様々な研究も行っている。 名実ともに「グローバル企業」であり、170か国以上で事業展開、海外生産拠点は110拠点以上、海外売上比率は80％以上。 日本ではじめてフッ素化学の事業化に着手し、現在までに約1800種類以上ものフッ素化学化合物を生み出してきた、世界屈指のフッ素化学メーカーでもある。 同業他社と比較すると、サービス体制に強みを持つ。 アウトソーシングなしに正社員中心で運営するコンタクトセンターや全国各地の生産拠点により、素早い対応を可能としており、空調設置の中で培ってきた地域社会性の高さには定評あり。 【社風・働き方について】 ●「人を基軸に置いた経営」をスローガンに、多様な人材を活用。 ・ダイバーシティの取り組み 定年後の再雇用制度及び雇用延長により、永く勤めることの出来る制度を整備。 ライフイベントがキャリアブレーキにならない様、女性管理職の早期育成施策や、育休・産休からの早期復帰支援策の拡充などを実施。こうした女性が働きやすい会社を目指した取組みにより「なでしこ銘柄」に複数回選定されている。 また、これらダイバーシティの取り組みが評価され、「ダイバーシティ経営企業100選」にも選定された。 グローバル事業展開の加速に伴い、外国籍社員比率も8割を超えている。 ・今も昔も雇用に手を付けるリストラは行っていない 過去オイルショックにより同社が経営危機を迎えた際にも、三代目社長の山田稔氏の「わが社の社員は、縁あって同社に入社した同じ釜の飯を食う仲間。人員整理はしない。」という意思の下で人員整理は一切行わなかった。 ●ワークライフバランスの取組み ・柔軟な勤務形態の定着や、長時間労働排除の取り組み展開(週1回の定時退社日の設定、休日出勤禁止など)といった、在宅勤務やフレックスタイム勤務など、働く時間や場所の柔軟性を確保し、社員が働きやすい会社を目指した様々な取り組みを実施。 有給取得率は97％以上を記録。5連休の取得も推奨されており、社員の方々は前後の土日を含めた9日間で海外旅行に出かけるなどリフレッシュに活用している。名実ともに「グローバル企業」であり、170か国以上で事業展開、海外生産拠点は110拠点以上、海外売上比率は80％以上。 日本ではじめてフッ素化学の事業化に着手し、現在までに約1800種類以上ものフッ素化学化合物を生み出してきた、世界屈指のフッ素化学メーカーでもある。 同業他社と比較すると、サービス体制に強みを持つ。 アウトソーシングなしに正社員中心で運営するコンタクトセンターや全国各地の生産拠点により、素早い対応を可能としており、空調設置の中で培ってきた地域社会性の高さには定評あり。 【社風・働き方について】 ●「人を基軸に置いた経営」をスローガンに、多様な人材を活用。 ・ダイバーシティの取り組み 定年後の再雇用制度及び雇用延長により、永く勤めることの出来る制度を整備。 ライフイベントがキャリアブレーキにならない様、女性管理職の早期育成施策や、育休・産休からの早期復帰支援策の拡充などを実施。こうした女性が働きやすい会社を目指した取組みにより「なでしこ銘柄」に複数回選定されている。 また、これらダイバーシティの取り組みが評価され、「ダイバーシティ経営企業100選」にも選定された。 グローバル事業展開の加速に伴い、外国籍社員比率も8割を超えている。 ・今も昔も雇用に手を付けるリストラは行っていない 過去オイルショックにより同社が経営危機を迎えた際にも、三代目社長の山田稔氏の「わが社の社員は、縁あって同社に入社した同じ釜の飯を食う仲間。人員整理はしない。」という意思の下で人員整理は一切行わなかった。 ●ワークライフバランスの取組み ・柔軟な勤務形態の定着や、長時間労働排除の取り組み展開(週1回の定時退社日の設定、休日出勤禁止など)といった、在宅勤務やフレックスタイム勤務など、働く時間や場所の柔軟性を確保し、社員が働きやすい会社を目指した様々な取り組みを実施。 有給取得率は97％以上を記録。5連休の取得も推奨されており、社員の方々は前後の土日を含めた9日間で海外旅行に出かけるなどリフレッシュに活用している。