1995年、大手総合商社の住友商事（株）と米国のCATV最大手企業TCI社（現 Liberty Global社）の合弁により、に「ジュピターテレコム」として設立された。2005年にはブランド名を「J:COM」に変更。
2010年からはKDDIが経営に参画し、KDDIと住友商事が筆頭株主となり、2014年4月には業界第2位のジャパンケーブルネット（JCN）と合併。2021年7月、「JCOM株式会社」に社名変更。
KDDIとは、2024年1月に同社が手がけていたケーブルテレビ事業者向けの電話・機器・通信卸などの事業を継承し集約。住友商事は設立時からケーブルテレビ事業に関わり、商社としての知見やネットワークを通じてJCOMを支援している。両社との関係は資本面だけでなく、事業の形成や拡張にも及ぶ。

家庭向けには「J:COM TV」「J:COM NET」「J:COM MOBILE」などを提供する。放送・インターネット・電話に加え、電気、ガス、保険、防犯カメラ、オンライン診療、個人向けローンにも事業領域を広げている。ケーブルテレビ会社という印象にとどまらず、地域の家庭との接点を通じて複数のサービスを提供している点が、事業構成の特徴。
法人・自治体向けには「J:COM BUSINESS」を展開し、通信環境の整備に加え、教育・行政分野のDX、防災、地域プロモーションなどを扱う。
メディア・エンタテインメント分野では、「J SPORTS」などの専門チャンネルや、映像配信、映画・アニメの企画・製作、地域情報を伝える「J:COMチャンネル」、日本初のショッピング専門チャンネル「ショップチャンネル」を展開する。映画・ライツビジネスを展開するアスミック・エース(株)、コンサート・ライブ・イベントの企画制作を行う(株)エニーを子会社に持つ。