日本電気株式会社 映像解析AIの研究開発(主任クラス)

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勤務地	神奈川県川崎市中原区下沼部1753
想定年収	680万 ～ 990万円位まで
推奨年齢	30代
仕事内容	【職務内容】 ・映像解析に関する新技術創出・実用性向上・社会実装に取り組み、ビジネス拡大に貢献して頂きます。 ・研究成果の論文化、特許化、広報発表に繋げ技術・事業ブランド向上に貢献して頂きます。 ・事業部門・顧客と協力した実証活動を主導して頂きます。 ・チームメンバー・インターン生の指導をして頂きます。 【ポジションのアピールポイント】 ・自ら研究開発した技術を、事業部メンバーやお客様と一緒にブラッシュアップし、製品として世の中に送り出す機会があります。 ・同社の強みである世界有数のAIスパコンを使用することで、これまでできなかった規模の研究開発ができます。 ・国内外の他研究部門や社外パートナー大学・研究機関との共同により、世界最先端の研究開発活動に携わることができます。 ・適性に応じて研究主体のリサーチャーと開発主体のリサーチエンジニアのキャリアパスがあります。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須】 ＜経験＞ ・映像解析、機械学習関連分野での研究開発業務の経験 ・国際学会発表や論文採択の経験 ＜スキル＞ ・深層学習技術の実装・プログラミング(pytorch, tensorflow等)の経験 ・専門分野の議論ができるレベルの英語力(目安：TOEIC700点レベル) ・日本語でコミュニケーション(読み・書き・会話)できるレベルを有すること ＜資格＞ ・修士卒以上 【歓迎】 ・顧客と円滑にプロジェクトを進められるコミュニケーション能力 ・チームで協力して取り組む姿勢・実用化への熱意 ・学生や若手研究者の育成・指導の経験 ・研究プロジェクトチームの責任者・補佐の立場で計画・実行をリードした経験 ・映像解析・機械学習技術のビジネス開発・事業化に携わった経験 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641001953
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。