NEW 日本電気株式会社 音声認識の研究開発

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勤務地	神奈川県川崎市中原区下沼部1753
想定年収	担当：年収450万 ～ 600万円位まで 主任：年収680万 ～ 800万円位まで 課長：年収930万 ～ 1100万円位まで
仕事内容	音声認識・声認証など商用化が始まっている音声AIの領域で、新技術創出・実用性向上に取り組みビジネスに貢献します。 ・実用場面で起こる課題の調査分析 ・課題を解決する技術の研究・特許・論文化、および、実装・エンジニアリング ・事業部門・顧客と協力した実証活動 【ポジションのアピールポイント】 ・成長市場の音声AI技術の研究開発に携わることができます。 ・世の中の多くの人に自分が研究開発した技術が使ってもらえます。 ・事業部や顧客の意見を踏まえてプロトタイプを開発できます。 ・適性に応じて研究主体のリサーチャーと開発主体のリサーチエンジニアのキャリアパスがあります。 ・学会活動にも参加できます。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 課長の場合 【MUST】 ＜経験＞ ・音声分野での研究開発業務の経験 ・国際会議・論文誌の採択実績 or 研究用プログラムの開発実績 ＜スキル＞ ・専門分野の議論ができるレベルの英語力 主任の場合 【MUST】 ＜経験＞ ・音声もしくは自然言語の関連分野での研究開発業務の経験 ・国際会議・論文誌の採択実績 or 研究用プログラムの開発実績 ＜スキル＞ ・専門分野の議論ができるレベルの英語力 担当の場合 【MUST】 ＜経験＞ ・以下いずれかの分野での研究開発経験 音声、画像、自然言語、機械学習 ・国内学会・国際会議・論文誌の採択実績 ＜スキル＞ ・専門分野の議論ができるレベルの英語力 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名/連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641001878
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。