NEW 株式会社ディー・エヌ・エー AI案件のプロジェクトマネージャー

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仕事内容	国内トップクラスのKaggle Masterを中心とした多くのトップデータサイエンティスト(DS)や、データエンジニア、MLエンジニアを多数抱えており、AI業界でも大きな知名度を持っています。 開発チームの専門性を十分に活かして、大きな事業価値を生み出すためには、AI利活用の発見、課題ドリブンでの戦略立案、AI案件の特性を理解したプロジェクトリードが行える人材が重要になり、データ活用推進グループにて、次の業務をお任せします。 ＜業務内容＞ クライアントや社内の他事業本部からの相談、依頼に対し、AI利活用の発見やAI案件のプロジェクトリードを実施します。 - クライアント、社内各事業における課題発掘 - 課題に対する技術のアジャスト、期待値調整 - 提案/契約/POC/サービス実装までのプロジェクトマネジメント - QCD管理 - データ統括部エンジニアやその他の関連部署の人材との橋渡し - 各ステークホルダーとの折衝、マネジメント 等 ＜当該業務を通じて得られるもの＞ ‐ 今後ますます増えて行くであろう、AI活用プロジェクトを最前線で経験出来る ‐ 新たな収益の柱を生み出す経験・事業マネジメントスキル全般 - 様々な業界・業種、特に大手上場企業との対話を通じて得られる人脈・ネットワーク
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 - AIの特性を理解した上でプロジェクトをリード・マネジメントする力 - PdMやPMのご経験 - QCDに責任を持ち、プロジェクトを成功させるという強い意志を備えている - 必要な知識や技術をキャッチアップし、周辺を巻き込み、プロジェクトを推進できる - 業界・業種問わず様々なビジネスモデルを速やかに理解し、課題発掘するコンサルティング力 - メンバーの働きやすさを支援しケアが行える - 能動的に課題の追求が行える力 - 様々なステークホルダーと関わりを持ち、表面的な課題ではなく、真の課題を探り当てられる - 課題解決力 - エンジニアとこの課題をどう解けるのか折衝して提案できる - 「課題解決に繋がっているか」「なぜやっているのか」を常に振り返りチェックできる - 高いコミュニケーションスキル - ビジネス要件や技術要件を理解した上で社外および社内の本部長クラスと円滑に折衝できるコミュニケーションスキル 【歓迎要件】 - アジャイル開発の実務経験 - PMとして中規模(30名以上)以上の案件をローンチした経験 - プロダクトの創出、プロダクト戦略の立案、プロダクト推進の経験 【求める人物像】 - 様々なステークホルダーとコミュニケーションしつつプロジェクトをリード・推進することを楽しめる方 - 技術やエンジニアの価値を見抜き輝かせることができる方 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
勤務地	東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号 渋谷スクランブルスクエア 神奈川県横浜市中区尾上町1-8(関内新井ビルディング)
企業データ	会社名 株式会社ディー・エヌ・エー 設立 1999年3月4日 資本金 103億97百万円 従業員数 連結：2,951名（単体：1,326名） 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ゲーム エンターテインメント スポーツ ライブストリーミング ヘルスケア オートモーティブ Eコマース その他
Recruiting No.	01000066001313
ひとことコメント	マーケットが未成熟であったころからeコマースの進化に取り組み、ひとつの事業領域に固執せずに次々と時代を切り拓く新しい事業を生み出し続けている。 現在ではエンターテイメント領域（ゲーム・ライブストリーミング等）と、社会課題領域（スポーツ・まち・ヘルスケア等）の両軸で事業を展開している。 働き方の多様性に合わせて制度を更新しており、リモートワークと出社のハイブリット勤務を推奨。 出社頻度に全社一律のルールはなく、業務に必要な頻度で各自出社している。 1日の通勤交通費の上限を撤廃し、月15万円まで実費支給することにより、国内どこでも居住可能になった。マーケットが未成熟であったころからeコマースの進化に取り組み、ひとつの事業領域に固執せずに次々と時代を切り拓く新しい事業を生み出し続けている。 現在ではエンターテイメント領域（ゲーム・ライブストリーミング等）と、社会課題領域（スポーツ・まち・ヘルスケア等）の両軸で事業を展開している。 働き方の多様性に合わせて制度を更新しており、リモートワークと出社のハイブリット勤務を推奨。 出社頻度に全社一律のルールはなく、業務に必要な頻度で各自出社している。 1日の通勤交通費の上限を撤廃し、月15万円まで実費支給することにより、国内どこでも居住可能になった。