求人情報詳細
大和証券株式会社 デジタル人材育成担当(プレーヤークラス)／デジタル推進部
正社員
| 仕事内容 | 大和証券グループでは、AIなどの先端的なテクノロジーを積極的に取り込み、新しい証券サービスの在り方に日々挑戦しています。例えば、業界の先駆けとしてChatGPTを全社導入し、クラウドファンディングサービスにAIアバターでの接客を導入して話題を呼ぶなど、革新的な取り組みを推進しています。これらの取り組みが評価され、DX銘柄に4回選定されるなど、高い評価を受けています。 デジタル推進部は、大和証券、および大和証券グループ本社部門としてグループ横断的に関わり、AIやWeb3などの先端デジタル技術を用いた新しい価値を創出し、顧客体験を刷新する重要なプロジェクトを企画・推進しています。また、社内外のネットワークを活用して先端技術の動向を取り込み、事業部門に提案することや、現場からのDXアイディアの具体化、DX人材の育成などを担っています。 業務内容 今回募集するポジションでは、応募者の経験や適性を踏まえ、以下のような業務を担当していただくことを想定しています。 ・社内のDX人材育成施策の企画・推進 ・DX推進に必要なスキルや知識を体系化し、教育コンテンツを整備 ・デジタルスキル向上を目的とした研修やワークショップの設計・運営 ・DX人材が推進するプロジェクトへの助言、DX人材のスキル評価 本ポジションで積める経験 ・金融業界におけるDX人材育成の最前線で、教育・研修の企画から実行までプロジェクトをリードする経験 ・社内のDXを組織横断的に推進する部署において、人材育成の観点から企業変革を推進する経験 ・AIやデータサイエンスなどのトレンド技術を理解し、教育プログラムに落とし込むスキルの習得 |
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| 経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
必須(MUST)：1の要件を全て満たすこと、2のいずれかの経験1 ・DX推進・DX人材育成に強い関心を持ち、柔軟な発想と前向きな姿勢で変革をリードする意欲があること ・部門内外のステークホルダーと連携し、チームで成果を出していくことができる 2 ・事業会社でデータやデジタル技術を活用したプロジェクトの推進、若しくは、デジタル人材育成に関する業務 ・コンサルティングファームやSIerでデータやデジタル技術を活用したプロジェクトへの参画 歓迎(WANT) ・デジタル戦略や人材戦略に関する知見 ・社内教育プログラムの設計・運営の経験 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。 |
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| 想定年収 | ※ご経験、スキルにより応相談 | ||||||||
| 勤務地 |
東京都千代田区丸の内一丁目9番1号 グラントウキョウ ノースタワー
【受動喫煙対策の有無：有】
2022年1月より『就業時間内禁煙』を実施 また、就業時間内について禁煙とすることに伴い、各事業所内の喫煙室を全て廃止 |
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| 福利厚生・待遇 | 保養所（浦安、軽井沢など）、各種法人契約（レジャー、スポーツクラブ、映画などの割引利用）、社内イベント支援制度、クラブ活動支援制度、企業年金、健康増進（定期健診、人間ドック、ダイワオンラインケアなど）、奨学金返済サポート制度、資格取得支援制度、育児休職制度（男性は2週間の取得必須）、保活サポートデスク、短時間勤務制度、ベビーシッター制度、ベビーサロン、勤務地変更制度、職制転向制度、介護休職制度、配偶者転勤同行休職制度、海外留学制度、Daiwa ELLE Plan、Daiwa LEAP Plan、テレワーク制度など ●諸手当・補助 通勤手当、超過勤務手当、家族手当、寮・住宅補助(※)、保育施設費用補助、出産一時金（70万円、3人目以降別途お祝い金200万円）、介護帰省手当など ※広域エリア総合職の社宅利用・住宅手当支給については、自宅通勤範囲外への転勤があった場合、あるいは主たる生計者で、扶養親族を有する場合に適用されます。 ※エリア総合職の社宅利用・住宅手当支給については、主たる生計者で、扶養親族を有する場合に適用されます |
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| 勤務条件 |
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| 企業データ |
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| 取材班による独自解説 | 法人顧客には、ビジネス特性ごとに最適なソリューションを提供しており、投資銀行業務では、株式や債券等の引受、株式公開支援、IRコンサルティング、各種財務・資本政策アドバイザリー、M&Aアドバイザリー、ストラクチャードファイナンス等を提供し、経営戦略立案や資金調達等を全面的にサポートしている。 福利厚生が充実。労働時間管理が徹底されているため、腰を据えて就業できる環境。 | ||||||||
| Recruiting No. | 01003559000235 |
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2012年、一度は分離していた同グループの法人向け証券会社を吸収合併し、リテール・ホールセールを一本化。
システムやリサーチ、証券バックオフィスなど、グループ会社によるサポート体制を含めた総合力をフルに活かし、国内外のお客様の運用と資金調達の双方のニーズに対応した幅広い金融サービスを提供する。