NEW ダイキン工業株式会社 空調製品の商品開発 ヒートポンプを中心とした冷凍・空調技術の研究開発

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仕事内容	●業務内容 家庭用・業務用空調機器の機種開発、ないしはヒートポンプを中心とした冷凍・空調技術の要素技術開発のいずれかに携わって頂きます。 ●具体的な担当業務 [1] 機種開発：家庭用・業務用空調機器、空気清浄機やヒートポンプ暖房など冷熱機器の年度機種開発において、構造設計を中心に担当頂きます。機種リーダーや営業、コンポーネント開発者(圧縮機、インバータなど)と打ち合わせながら、市場ニーズや環境性能に優れた差別化製品の設計を進め、量産立ち上げ、市場対応まで一貫して関わって頂きます。 [2] 要素技術開発：省エネや環境規制等をにらみながら、同社のコア技術であるヒートポンプ技術の先行開発、製品適用検討、試作機開発等に携わって頂きます。 ●募集の目的 カーボンニュートラル流れから、グローバル全体で燃焼式給湯器からヒートポンプ式温水暖房給湯機への転換、さらに、環境規制から地球温暖化係数の低い冷媒への転換や、省エネ規制値の強化が加速しています。ダイキン工業はグローバルトップメーカーとして、他社に先駆けた差別化商品開発を加速させるため、将来のリーダーを担って頂ける人材を募集しております。 ●使用ツール 3D-CAD、Solid Edge他、解析ツールは多数 冷媒熱物性データベースや流体解析ツールを使用していただくことは可能ですが、テーマ内容によって必要な手法を提案頂いて結構です。 【ポジション・立場】 商品開発の中核メンバー(将来的にはリーダ層を担っていただく) 【仕事のやりがい】 ●空調機は「20世紀の10大発明」にも挙げられるほど重要なプロダクトです。空調機が作り出した、季節・気候を問わず快適に長く働ける環境は人類の生産性を大きく引き上げました。また、市場の伸びしろも大きく、2050年には現在の約3倍の空調機が全世界で稼働していく見込みとなっています。 ●一方で、世界的なエネルギー需要の高まりにより、2030年のエネルギー起源CO2は2000年比69％増大するなど、省エネルギーとカーボンニュートラルへの取り組みは年々、世界の重要テーマとなっています。とりわけ空調機・給湯器が使用する電力消費量はビルで約50％、欧州の家庭では80%を占めるなど、省エネ・カーボンニュートラルの推進上は最も重要な製品となります。皆様が開発する製品・技術が明日の地球環境を救う一助となる非常にやりがいのある製品です。 ●フラット＆スピーディーな開発環境であると自負しています。例えばコロナ禍が始まった際、数ヶ月で家庭用エアコンに換気機能を付与した製品をリリース、世の中の動きに合わせたスピーディーで柔軟な開発を実現しています。立場の上下や新卒・キャリアの区別なく、自由闊達に意見交換し、良い意見を良い製品に反映していく点が強みです。 【ダイキンの強み】 グローバル全体で、現地での開発、営業、生産力が強みであり、開発者自らがマーケティングして、商品企画できる魅力があります。市場を創出する技術開発、商品開発に力を入れており、従来延長戦上ではない仕事ができることも魅力です。 【キャリアパス】 入社2～3年目までは、担当者として年度機種開発業務にてOJTを行いながら開発力を身に着けてもらいます。その後、ご本人の希望や適性も定期的な面談にて考慮しながら、構造設計やシステム設計のスぺシャリストになる方や、商品・技術企画含めたマネージメント業務として進めていくなど、商品開発の中核メンバーとして育成していきます。さらには、グローバルに広がる海外拠点での勤務などの機会も多くあり、現地発の商品開発に携わることで、さらに広い業務を担っていただきます。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須条件】下記いずれかの経験者 ・構造設計、機構設計、機械設計いずれかの経験者 ・冷熱機器の制御設計、性能設計いずれかの経験者 【歓迎条件】 ・冷熱技術が使用された機器、システムの設計・開発経験をお持ちの方。(空調機器、冷熱機器、暖房給湯機器、エネルギー関連機器など) ・ヒートポンプ式空調機、・ヒートポンプ式暖房機器、ヒートポンプ式冷凍冷蔵機器、その他ヒートポンプ搭載機器、空調設備設計など関連領域の技術知識をお持ちの方 ・量産機の開発に関わる経験のある方 ・語学力：業務で英語を使用した経験をお持ちの方。 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
推奨年齢	20代
想定年収	500 万円 ～ 900 万円
勤務地	滋賀県草津市岡本町 1000-2 大阪府摂津市西一津屋１-１ 大阪府堺市北区金岡町 1304 大阪府堺市西区築港新町 3-12
企業データ	会社名 ダイキン工業株式会社 設立 1934年2月11日（創業：1924年10月25日） 資本金 85,032,436,655円 従業員数 単独 7,654名 連結 98,162名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 空調・冷凍機、化学、油機、特機、電子システム
Recruiting No.	01001137000924
ひとことコメント	冷媒開発から空調機器開発までを行う世界唯一の総合空調メーカー。 自前主義一辺倒から、提携・M&A・新規事業参入と、半歩先行く経営判断で大きな成長と発展を遂げ、収益・財務構造も強固。 近年ではテクノロジーイノベーションセンター（TIC）を新たに設立し、これまでの空調の基本「冷やす」「温める」だけではない、居心地の良く、睡眠の質を向上させる空気づくりに向けた共同研究等様々な研究も行っている。 名実ともに「グローバル企業」であり、170か国以上で事業展開、海外生産拠点は110拠点以上、海外売上比率は80％以上。 日本ではじめてフッ素化学の事業化に着手し、現在までに約1800種類以上ものフッ素化学化合物を生み出してきた、世界屈指のフッ素化学メーカーでもある。 同業他社と比較すると、サービス体制に強みを持つ。 アウトソーシングなしに正社員中心で運営するコンタクトセンターや全国各地の生産拠点により、素早い対応を可能としており、空調設置の中で培ってきた地域社会性の高さには定評あり。 【社風・働き方について】 ●「人を基軸に置いた経営」をスローガンに、多様な人材を活用。 ・ダイバーシティの取り組み 定年後の再雇用制度及び雇用延長により、永く勤めることの出来る制度を整備。 ライフイベントがキャリアブレーキにならない様、女性管理職の早期育成施策や、育休・産休からの早期復帰支援策の拡充などを実施。こうした女性が働きやすい会社を目指した取組みにより「なでしこ銘柄」に複数回選定されている。 また、これらダイバーシティの取り組みが評価され、「ダイバーシティ経営企業100選」にも選定された。 グローバル事業展開の加速に伴い、外国籍社員比率も8割を超えている。 ・今も昔も雇用に手を付けるリストラは行っていない 過去オイルショックにより同社が経営危機を迎えた際にも、三代目社長の山田稔氏の「わが社の社員は、縁あって同社に入社した同じ釜の飯を食う仲間。人員整理はしない。」という意思の下で人員整理は一切行わなかった。 ●ワークライフバランスの取組み ・柔軟な勤務形態の定着や、長時間労働排除の取り組み展開(週1回の定時退社日の設定、休日出勤禁止など)といった、在宅勤務やフレックスタイム勤務など、働く時間や場所の柔軟性を確保し、社員が働きやすい会社を目指した様々な取り組みを実施。 有給取得率は97％以上を記録。5連休の取得も推奨されており、社員の方々は前後の土日を含めた9日間で海外旅行に出かけるなどリフレッシュに活用している。名実ともに「グローバル企業」であり、170か国以上で事業展開、海外生産拠点は110拠点以上、海外売上比率は80％以上。 日本ではじめてフッ素化学の事業化に着手し、現在までに約1800種類以上ものフッ素化学化合物を生み出してきた、世界屈指のフッ素化学メーカーでもある。 同業他社と比較すると、サービス体制に強みを持つ。 アウトソーシングなしに正社員中心で運営するコンタクトセンターや全国各地の生産拠点により、素早い対応を可能としており、空調設置の中で培ってきた地域社会性の高さには定評あり。 【社風・働き方について】 ●「人を基軸に置いた経営」をスローガンに、多様な人材を活用。 ・ダイバーシティの取り組み 定年後の再雇用制度及び雇用延長により、永く勤めることの出来る制度を整備。 ライフイベントがキャリアブレーキにならない様、女性管理職の早期育成施策や、育休・産休からの早期復帰支援策の拡充などを実施。こうした女性が働きやすい会社を目指した取組みにより「なでしこ銘柄」に複数回選定されている。 また、これらダイバーシティの取り組みが評価され、「ダイバーシティ経営企業100選」にも選定された。 グローバル事業展開の加速に伴い、外国籍社員比率も8割を超えている。 ・今も昔も雇用に手を付けるリストラは行っていない 過去オイルショックにより同社が経営危機を迎えた際にも、三代目社長の山田稔氏の「わが社の社員は、縁あって同社に入社した同じ釜の飯を食う仲間。人員整理はしない。」という意思の下で人員整理は一切行わなかった。 ●ワークライフバランスの取組み ・柔軟な勤務形態の定着や、長時間労働排除の取り組み展開(週1回の定時退社日の設定、休日出勤禁止など)といった、在宅勤務やフレックスタイム勤務など、働く時間や場所の柔軟性を確保し、社員が働きやすい会社を目指した様々な取り組みを実施。 有給取得率は97％以上を記録。5連休の取得も推奨されており、社員の方々は前後の土日を含めた9日間で海外旅行に出かけるなどリフレッシュに活用している。