NEW 日本電気株式会社 プロジェクトマネージャー／製造業向けDX：ERP・MES／東京

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勤務地	東京都港区芝三丁目23-1
想定年収	450万 ～ 1100万円位まで
仕事内容	●職務内容 グローバルERPパッケージ(IFS Applications)を活用した生産業務改革およびデジタルトランスフォーメーションプロジェクトのプロジェクトマネジメントをご担当頂き、製造業のお客様の経営課題解決を図ることで、社会価値創造に貢献します。 ●役割概要 生産業務改革およびデジタルトランスフォーメーションプロジェクトの立ち上げ・構想策定・実現フェーズにおけるプロジェクトマネジメント 【ポジションのアピールポイント】 ●仕事の魅力 本ポジションでは、製造業の業務改革およびデジタルトランスフォーメーションに携わることができます。これらのプロジェクトは数億円のものから数十億円以上の大型プロジェクトもあり、多様な人々をマネジメントし、お客様の変革を実現・価値提供するという、非常にやりがいがある仕事です。 また、同社自身が製造業であり、同様の業務改革を実施し、同じ仕組みを導入していることから、同社自社工場の現場革新活動や、変革方法論、最先端テクノロジーを使ったシステムを学ぶことができます。メンバー構成員は、平均年齢約35歳と比較的若く、早くからやりがいある仕事にチャレンジできます。 ●想定キャリアパス(担当⇒主任⇒プロフェッショナル⇒シニアプロフェッショナル) ・より難易度の高い案件をご担当いただく ・上流工程(提案～プロジェクト立上げ)をご担当いただく
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 ●職務経験 ・システム開発プロジェクトにおけるプロジェクトマネジメント経験もしくは、 チームリーダー/サブリーダー経験 ●スキル ※1つ以上を保有 ・顧客やチームメンバーとのコミュニケーション能力 ・顧客とのネゴシエーション力(課題問題発生時の調整など) ・ベーススキル(前に踏み出す力/考え抜く力/チームで働く力) ※管理職クラスについて 製造業向けの業務経験を必須とさせていただきます。 【歓迎要件】 ●職務経験 ・製造業における設計・生産・製造領域での業務経験・知識 ・製造業におけるSCMシステム、生産管理システム、MES/IoTシステムなどの開発経験 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641002120
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。