NEW 日本電気株式会社 金融DXアプリケーションデベロップメントリーダー(メガバンク向け)

ブックマーク一覧

勤務地	東京都
想定年収	680万 ～990万円位まで
推奨年齢	30代
仕事内容	メガバンク向けの銀行、銀行顧客のDXを助ける金融アプリケーション開発を担当いただきます。 ・アプリケーションはモバイルアプリ、Webアプリ、個人顧客向け、法人顧客向けと様々です。 ・アプリケーション開発において、アプリケーションデベロップメントリーダーとしてプロジェクトマネージャーのもとで5名～15名のチームを率いて開発をリードしていただきます。 ・お客様とのコミュニケーションの先頭に立ってプロジェクトを進めていただきます。 【事業・組織構成の概要】 メガバンク向けの銀行、銀行顧客のDXを助ける金融アプリケーション開発 【ポジションのアピールポイント】 ・金融業界はDXの流れの中で、いかに顧客をサポートするかが命題となっており、その流れの中で、よりよいサービスを提供する事が必要です。我々は、システム開発でそのサポートをしています。 ・金融業界では最先端のFintech技術をもちいたアプリケーション開発を行っており、本ポジションではそういった技術とマネジメントスキルが身につきます。 ・将来は、身につけた技術を極めていく（プロフェッショナル職）ことも、より大きなチームのリーダー、プロジェクトマネージャー（マネジメント職）として活躍する道もあります。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 以下をすべて備えること ・基礎的なITスキル ・システム開発で設計、コーディング、テストなどの経験 【歓迎要件】 システム開発におけるアプリケーション開発リーダー経験。 これからリーダとして成長したい場合はリーダー未経験でも可。 【求める人物像・ソフトスキル】 求める資質は以下の通り。 ・ お客様や関係者とのコミュニケーション能力 ・ 積極的な行動力 ・ 多面的視野・ロジカルシンキング・柔軟性 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641001768
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。