求人情報詳細
株式会社野村総合研究所 インフラエンジニア<AWSを用いた基盤構築プロジェクトをお任せします>大阪
正社員
| 仕事内容 | 【募集職種の期待役割】 プロジェクトの中心メンバーとして顧客への提案から設計、構築、エンハンスまでをお任せします。チームでの成果を高めるためのメンバーとの連携も期待いたします。 同社はシステムを開発して終わることはなく、そこから品質を高めシステムを強靭化していくエンハンスメントを非常に重視しております。実際に売上の多くをエンハンスが占めており、エンハンス活動で得られた信頼を元に新規案件の獲得へと繋げています。入社後、数年以内にはプロジェクトを高品質で運用するPMとしてのご活躍いただきたいと考えております。また将来的には新規案件におけるビジネス検討などに挑戦いただくことも可能ですし、エンハンスのプロジェクトマネジメントにおけるスペシャリストを目指していただくことも可能です。 【具体的な職務内容】 AWS等を用いた基盤構築プロジェクトにおいて、ご経験に応じて以下の業務を自ら、もしくはパートナーと協働して担当いただきます。 ・要件定義:資料作成・お客様との打ち合わせ ・基本設計:設計書作成・お客様との打ち合わせ ・詳細設計、プログラミング、単体テスト:パートナーとと りまとめ、仕様調整、QA対応 ・結合テスト、システムテスト:テスト仕様書作成、品質管 理、QA対応 ・保守・運用:AWS保守運用、アプリ保守、問い合わせ対応 ・導入:AWS環境へデプロイ 【仕事の魅力・やりがい・キャリアパス】 システム開発のリードだけでなく、コンサルティング部門と連携しながら、顧客の経営課題をITで解決する解決策の検討を行い、本質的な解を見出し、プロジェクトの指揮官となってダイレクトに顧客の経営層やDX推進部門等と意見を交わしながら業務を遂行していただきます。 製造・サービス・物流・運輸・流通など様々な業界トップクラスの顧客企業向けデジタルITソリューションの開発やSCM、ECサービス、情報分析、会計等の領域において、最新IT技術を駆使したビジネスの高度化、経営課題の解決に携われます。 |
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| 経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
登録資格【必須スキル・経験・資格】 以下いずれも必須 ・AWSを用いたクラウド基盤構築のプロジェクトにおいて、基本設計もしくは同等のシステムアーキテクチャ―の検討から構築、テストに至る一連のご経験 ・要件定義書、設計書、テスト仕様書などドキュメントの標準化、作成をご自身で行うことが可能 ・進捗管理・スケジュール管理・課題管理などが自身のタスク管理が行える 【歓迎するスキル・経験・資格】 ・PM,PLとしてプロジェクトのリードやメンバーの育成を行った経験 ※更なる詳細事項は、カウンセリング(面談)時にお伝えします。 |
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| 推奨年齢 | 20代 30代 | ||||||||||||||||
| 想定年収 | ※ご経験、スキルにより応相談 | ||||||||||||||||
| 勤務地 |
大阪府大阪市北区中之島3-2-4 中之島フェスティバルタワー・ウエスト
【受動喫煙対策の有無:有】
NRI健康経営宣言を定め、喫煙率を減らすために事業所内喫煙スペースを閉鎖 |
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| 福利厚生・待遇 | ■待遇:確定拠出年金(月額55,000円)、医療費補助、退職金制度、従業員持株会、交通費全額支給、財形貯蓄制度、保養所、各種スポーツ施設などの福利厚生制度有 ■その他:カジュアルウェア勤務、ハイブリッドワークを採用(全社平均の出社率:約40%) ●全社員(専門職)適用 ・在宅勤務可※週 2日程度出社 ・リモートワーク可(会社契約しているシェアオフィスのみ ・副業可 ※備考: 審査認定制 ・服装自由※ビジネスカジュアル ・持株会・財形制度あり ・継続雇用制度(再雇用 )あり ・生命保険・損害保険(グループ保険)あり ・国内外の会員制保養所複数あり ・確定拠出年金制度あり ・退職一時金あり ・退職金前払い制あり ・社員食堂あり(大手町本社・横浜総合センター ・木場総合センター ・社内図書館あり(大手町本社・横浜総合センター) ●資格取得支援制度 ・情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験をはじめ、 356件の資格 のほか、業務上必要な資格を取得または更新した場合、 その費用を会社が負担 ●研修支援制度 ・Coursera、 Udemyの受け放題メニューの提供、 gaccoでの社内ストリーミング提供、大学等の無料コンテンツ多数 、 その他、研修プログラム多数 提供 ※その他、業務上必要な社外セミナー・研修等、会社負担にて受講可 ●出産・育児支援制度 ・妊娠期の短時間勤務:妊娠期の健康状態により出産まで ・マタニティ有給休暇:年10日間まで ・パートナー出産休暇:出産予定日または出生日から 3ヶ月間の間に、 5日間 ・育児休業:子が 1歳になる誕生日前日まで(特別な事情がある場合は 2歳まで取得可能) ・事業所内保育所:生後 7ヶ月から2歳(満 3歳の誕生日前)まで ・育児短時間勤務:子が小学校 3年生の学年度末まで ・育児のための時間外勤務・休日勤務免除:子が小学校 3年生の学年度末まで(時間外・休日勤務を免除) ・育児のための時間外勤務等制限:子が小学校 3年生の学年度末まで (1)時間外勤務制限、(2)深夜勤務・休日勤務免除をそれぞれ選択可能 ・育児セレクト・シフト勤務:育児勤務体系選択時には、始業・終業時刻を一定範囲内でずらすことが可能 ・子の看護休暇:年10日まで、半日および時間単位での取得も可能 ・ベビーシッター育児支援割引券利用 ●介護に関する制度 ・介護休業:要介護対象者 1名につき 365日まで、3回まで分割も可能 ・介護短時間勤務:要介護対象者1名につき通算 3年まで、2回まで分割も可能 ・介護のための時間外勤務・休日勤務免除:時間外・休日勤務を免除 ・介護のための時間外勤務等制限 (1)時間外勤務制限、(2)深夜勤務・休日勤務免除 をそれぞれ選択可能 ・介護セレクト・シフト勤務:介護勤務体系選択時には、始業・終業時刻を一定範囲内でずらすことが可能 ・介護休暇:年10日まで、半日および時間単位での取得も可能 |
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| 勤務条件 |
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| 企業データ |
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| 取材班による独自解説 | 「コンサルティング・ナレッジサービス」と「システムソリューションサービス」の2つの事業領域を併せ持ち、顧客企業の問題発見から問題解決まで一貫したトータルソリューションを提供。 証券共同オンラインシステム「STAR」、システム・コンサルティングサービス、ホームトレードサービス、日本版401kの基盤となった年金市場改革に関する研究など、創業以来40年以上にわたり、常に時代を先取りした研究・サービスの提供に取り組んでいる。 【特徴・魅力】 ●事業について ・時価総額上位50社に占めるクライアントの比率約90% ・1社あたりの年間売り上げ収益が10億円を超える顧客91社(証券、流通、製造など業種が多岐に渡る) →各業界トップクラスの顧客を支援 ・ビジネスプラットフォームの売上収益1097億円(売上構成比約18%) →コンサル・受託型サービスだけでなく、自社投資サービス事業の経験機会が豊富 ・積極的にビジネスモデルやソフトウェアを知的資産化 →例:貯まったマイルを4駅にランダムで行ける新幹線切符に交換できる(JR東日本) ・各部門が自立して案件獲得から行い、お互いの知見が必要な時に連携 →コンサルありき、システム構築ありきの業務形態ではない ・1人あたりの営業利益が業界トップの6.43百万円 ●キャリアパス ・システム開発PJのPMの35%が20代~30代前半、コンサルPJリーダーの初経験の多くが20代など、若年層への機会付与に積極的 ・管理職のキャリアを明確に複線化(給与レンジは同一)することで、プロフェッショナルとしても長く第一線で活躍できる ・社内研修講座を年間900回以上実施するなど、社員の専門性を磨くための支援に積極的に投資(DX研修を拡充) ・管理職比率がプロパーよりキャリア入社の方がやや高く、プロパーとキャリアで昇進・評価の差がない ●社風 ・真面目で勉強好き(知的好奇心が旺盛)な方が多い | ||||||||||||||||
| Recruiting No. | 01000547000545 |
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- ネットサービス会社に勤務しながら、博士号(情報科学)を取得した30歳プロダクトマネージャー。バーチャルから飛び出し、リアルに挑戦したく自動車メーカーの商品企画部へ
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- 【東証プライム上場 SNS、ゲーム、メタバース等インターネットサービス老舗企業】
グループ会社出向 プラットフォーム事業本部 プロダクトチーム 3Dアバター配信アプリのプロダクトマネージャー(イベント施策の企画・機能開発等)
→プラットフォーム事業本部 売上改善チーム シニアマネージャー(KPI策定・達成管理、開発進行管理、北米アートチームとの制作プロジェクトリード等)
→プラットフォーム事業本部 プロダクトマネジメントチーム マネージャー(新規事業の立ち上げ、後継マネージャーの育成)
※社内の最優秀賞、CEO賞受賞
- 現職
- 【東証プライム上場 完成車メーカー】
プロダクト企画部 デジタルプロダクト開発における商品企画・プロダクトマネジメント
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- 前職
- 【通信、キャッシュレス決済、コミュニケーションサービスなどの事業を手掛ける、東証プライム上場グループの中核会社】
研究開発部門
<受賞歴>
電子情報通信学会等で表彰
- 現職
- 【東証プライム上場 日本最大級の発電会社】
需給推進部門 電力需給の業務基盤構築プロジェクトリード(主任)
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野村證券調査部を母体に、日本初の本格的な民間シンクタンクとして、1965年に発足。
1988年には、野村證券のコンピュータ部門が分離・独立した野村電子計算センター(NCC)を母体とする、野村コンピュータシステムと合併し、リサーチ機能とシステム機能を併せ持った情報サービス企業となった。