NEW 富士通株式会社 次世代DCシステム向けの先端AIソフトウェア技術の研究開発／勤務地相談可能／神奈川・静岡・愛知・福岡

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仕事内容	CPUの設計をはじめとしたハードウェア開発やそれを支える最先端の技術、ソフトウェア技術、システムを動かすための全ての開発を富士通が行っております。次世代グリーンデータセンターシステム向けの次期プロセッサに対応したAIソフトウェアの技術開発向けソフトウェアエンジニアを募集しています。AI、HPC、データ分析など、コンピューティングパワーの活用が見込まれる領域に対して、富士通のサービスビジネスに貢献できるソフトウェアをAI技術を基軸に開発します。次期富士通製Armプロセッサ活用時の差別化・差異化を目指した新技術開発などによる性能改善・技術実装およびOSS/ISVソフトウェアのラインナップ拡充を実施していただきます。 (業務内容例) ・AI,HPC,データ分析などのソフトウェアの性能調査、分析改善 ・AI技術を基軸としたソフトウェア新技術開発、最新技術適用 ・ソフトウェアのArmプロセッサ環境への移植 ・OSSコミュニティへのアップストリーム、ISVベンダーへの取り込み ・自社IP技術の開発・実装 顧客ビジネスの課題を、AI、HPC、データ分析などの新しいソフト技術を用いて解決する方法をチームで検討して策定し、具体化していただきます。最新の技術動向を理解して、必要なソフトウェアを素早く実現し、OSSコミュニティ等を通じて世の中に提供していくことが求められます。 (役割) ・各担当ソフトウェアについて、以下をチームメンバーとして開発を実施。 -性能調査、分析改善、Armプロセッサ環境への移植、OSSコミュニティへの参画、自社IP技術の開発・実装 ●やりがい スーパーコンピュータ「富岳」を開発した技術者集団と共に、従来の利用領域と異なる分野にHPC技術を適用することで、テクノロジーイノベーションによるサステナブルな社会の実現を目指します。 ・スーパーコンピュータ「富岳」を開発した技術者集団と共に、働くことができます。 ・海外拠点とのやり取りができます(海外の人とのコミュニケーションもできます！)。 ・先端(AI/HPC/データ分析)のソフトウェア技術を習得することができます。 ・お客様ニーズを元にした開発ができます。 ・上司と同僚も、1on1など、よくコミュニケーションを取り、チームで協力しながら一緒に楽しく働くことができます。 ・富士通ではテレワーク率も高く、時間も場所も、柔軟な働き方ができ、将来の課題解決実現に向けて、次世代DCのコンピューティングを加速してまいります。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 ・英語力：日常会話レベル 以下2項目以上の経験必須 ・ソフトウェア開発経験 上記に加えて下記いずれかが必要です。 ・コンピューティング(プロセッサなどのハードウェア動作)の理解があること ・AI、HPC、またはデータ分析のソフトウェア技術に関する知見 【歓迎要件】 以下の経験があること ・ソフトウェアチューニング経験(Python, C/C++) ・OSSコミュニティ活動経験 ・海外との共同開発案件の経験 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
推奨年齢	20代
勤務地	神奈川県川崎市中原区上小田中4-1-1 静岡県沼津市宮本140 愛知県名古屋市中村区名駅１丁目１-番3号 JRゲートタワー 福岡県福岡市博多区東比恵１丁目５-１３ 東比恵ビジネスセンターII
企業データ	会社名 富士通株式会社 設立 1935年6月20日 資本金 3,256億円 従業員数 113,000人 株式 ◆東証プライム上場 ◆名証プレミア上場 事業内容 サービスソリューション ハードウェアソリューション ユビキタスソリューション
Recruiting No.	01000255001584
ひとことコメント	コンピュータで世界第2位、電算機国内トップ、技術開発力に定評のある大手電機メーカー。 今後は、情報処理・通信・電子デバイス事業については、コアビジネスの強化を図るとともに、開発の集中・一元化、コスト削減など、事業構造の改革を推進。 ソフト・サービス事業については、強みとするインフラサービス事業の強化を図るとともに、ITコンサルテイングの強化、高生産性を目指したソフト部品化の推進、e-Japan関連ビジネスの推進など、新事業・新分野へ積極的に展開、事業構造の転換を急速に進める。コンピュータで世界第2位、電算機国内トップ、技術開発力に定評のある大手電機メーカー。 今後は、情報処理・通信・電子デバイス事業については、コアビジネスの強化を図るとともに、開発の集中・一元化、コスト削減など、事業構造の改革を推進。 ソフト・サービス事業については、強みとするインフラサービス事業の強化を図るとともに、ITコンサルテイングの強化、高生産性を目指したソフト部品化の推進、e-Japan関連ビジネスの推進など、新事業・新分野へ積極的に展開、事業構造の転換を急速に進める。