株式会社 日立製作所 アプリケーション開発SE(金融機関向けマイクロサービスアーキテクチャを採用したAPI基盤)

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仕事内容	【職務概要】 ・アプリ開発担当として、クラウドで稼働するマイクロサービス基盤におけるアプリケーション設計および開発を行います。 【職務詳細】 ・マイクロサービス開発するために、同社グループ会社のアプリケーション開発フレームワーク、銀行業務ノウハウ、ITプロセス(プロジェクトの進め方、プロジェクト管理、サービス管理)を深く理解し、要件検討、案件設計、アプリケーション開発を推進します。 ・自身が開発するアプリケーションの上流工程を担い、顧客との仕様検討、要件決め等を行います。 ・プロジェクト計画および主要なマイルストーンに対する開発作業の進捗状況を管理し、課題、リスクに対して適切なタイミングで対策を講じます。 ・プロジェクトの技術的に複雑な場面で、積極的に関与して(プロジェクトを)遂行することがあります。 ・各ステークホルダー(顧客、取引先、部下)と良好なコミュニケーションを図り、プロジェクトを円滑に推進し、プロジェクトの成功に貢献します。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 ・マイクロサービスアーキテクチャ/コンテナ基盤製品を活用したマイクロサービス開発 ・パブリッククラウド技術(AWS) ・データ分析/AI関連技術 【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】 ・マイクロサービスアーキテクチャ等の先端技術の設計・構築経験を得る事ができます。 ・マイクロサービス基盤を使用したアプリケーション開発に携わることができる為、顧客業務やビジネスへの価値提供を実感しやすく、達成感を得ることができます。 ・特定顧客へのソリューション提供だけではなく、同様のソリューションや技術・経験を生かせる他の開発プロジェクトへの異動・展開も可能なため、多様なシステム開発の経験を得ることができます。 【働く環境】 ●所属組織/チームについて ・マイクロサービス開発や銀行チャネル系アプリケーション開発の有識者として、マイクロサービスアーキテクチャを採用したAPI基盤におけるアプリケーション開発に関する企画・設計・開発・構築を担当しているチームに参加していただきます。 ●働き方について ・拠点出社と在宅勤務の併用となりますが、配属されるプロジェクト毎に出社頻度などの条件は異なりますので、その時の状況により調整させていただきます。 ・個人が有する技術的なスキルや、個人のモチベーション・得意分野に重点を置き、上位職及び他のチームメンバーが適切にフォローします。 ・習得したい技術・資格等についても、実務での経験や適宜社内研修制度等を活用する等、組織としてキャリア成長・技術習得をサポートします。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須条件】 下記いずれも必須 ・Javaアプリケーション開発経験（開発規模は不問） ・マイクロサービスなどの先端技術領域でキャリアを築いていきたい方 【歓迎条件】 下記いずれかのご経験やスキルをお持ちの方 ・Javaアプリケーション開発経験 ・マイクロサービスアーキテクチャを用いたアプリケーション開発経験 【求める人物像】 ・新しい技術の習得やソリューションの情報収集、活用に意欲的な方 ・担当する顧客・プロジェクトに対して最後まで責任をもって業務遂行ができる方 【最終学歴】 ・大卒以上 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
推奨年齢	20代
想定年収	400 万円 ～ 750 万円
勤務地	神奈川県
企業データ	会社名 株式会社 日立製作所 設立 1920年2月1日（創業：1910年） 資本金 463,417百万円 従業員数 連結：268,655名、単体：28,111名 株式 ◆東証プライム上場 ◆名証プレミア上場 事業内容 IT、モビリティ、ライフ、インダストリー、エネルギー、研究開発
Recruiting No.	01002978001873
ひとことコメント	1910年、久原鉱業所鉱山付属の修理工場として発足。 創業製品の5馬力モーターの開発以降、110年以上にわたり、産業機器や鉄道車両、エレベーターなどのプロダクトや、社会インフラに関わる制御・運用技術であるOperational Technology（OT）を提供。 リーマンショック後の2009年、国内製造業で最大となる約7,800億円もの最終赤字に陥った。そこから抜本的な構造改革を断行。低収益事業や市況に左右されやすい事業を切り離して海外事業を取り込むなど、売上高構成の3割以上を入れ替え、収益性を着実に改善した。 特に、米国の新興ITサービス企業である「グローバルロジック（GL）」とスイスの重電大手ABBの送配電事業（現：日立エナジー）の海外M&Aを経て、海外売上比率は6割越え、従業員数は過半数が外国籍となった。 現在の主な事業構成は「ITシステム」「鉄道・電力」「機械」の3セグメントであり、エネルギー、水、食料、気候変動、医療、防災、安全保障といった地球規模の社会課題解決に向け、グローバルに成長を続けている。 モノからサービスへのシフトが進んでおり、「LUMADA（ルマーダ）」がDX支援ビジネスの要。 当時社長だった東原敏昭氏が2016年5月に発表。IoTプラットフォームとしてスタートし、現在は日立が手掛けるほぼ全ての事業を4象限に整理し、各部門が抱える既存顧客向けにルマーダを展開。企画から保守まで顧客のDXを丸ごと支援し、接点を増やしている。 2025年4月1日に、副社長だった徳永俊昭氏が新社長に就任。上述のグローバルロジックの買収も主導した人物であり、今後の更なるデジタルとインフラ事業を軸とした成長戦略の推進に期待が高まる。 【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】 https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html1910年、久原鉱業所鉱山付属の修理工場として発足。 創業製品の5馬力モーターの開発以降、110年以上にわたり、産業機器や鉄道車両、エレベーターなどのプロダクトや、社会インフラに関わる制御・運用技術であるOperational Technology（OT）を提供。 リーマンショック後の2009年、国内製造業で最大となる約7,800億円もの最終赤字に陥った。そこから抜本的な構造改革を断行。低収益事業や市況に左右されやすい事業を切り離して海外事業を取り込むなど、売上高構成の3割以上を入れ替え、収益性を着実に改善した。 特に、米国の新興ITサービス企業である「グローバルロジック（GL）」とスイスの重電大手ABBの送配電事業（現：日立エナジー）の海外M&Aを経て、海外売上比率は6割越え、従業員数は過半数が外国籍となった。 現在の主な事業構成は「ITシステム」「鉄道・電力」「機械」の3セグメントであり、エネルギー、水、食料、気候変動、医療、防災、安全保障といった地球規模の社会課題解決に向け、グローバルに成長を続けている。 モノからサービスへのシフトが進んでおり、「LUMADA（ルマーダ）」がDX支援ビジネスの要。 当時社長だった東原敏昭氏が2016年5月に発表。IoTプラットフォームとしてスタートし、現在は日立が手掛けるほぼ全ての事業を4象限に整理し、各部門が抱える既存顧客向けにルマーダを展開。企画から保守まで顧客のDXを丸ごと支援し、接点を増やしている。 2025年4月1日に、副社長だった徳永俊昭氏が新社長に就任。上述のグローバルロジックの買収も主導した人物であり、今後の更なるデジタルとインフラ事業を軸とした成長戦略の推進に期待が高まる。 【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】 https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html