株式会社 日立製作所 クラウド基盤構築エンジニア(金融機関(メガバンク分野))

ブックマーク一覧

仕事内容	【配属組織について(概要・ミッション)】 金融機関(メガバンク分野)における安心・安全、高信頼、高性能なシステム開発 金融機関の成長分野・スピードシステム開発(パブリッククラウド活用、アジャイル開発等)への挑戦 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 金融機関(メガバンク分野)向けクラウド基盤構築エンジニア 【職務概要】 情報システム、アプリケーションなどの課題に対するソリューションをパブリッククラウドのサービスを活用して、設計・開発する。また、メンバーを牽引し、担当する事業領域に貢献する。 【職務詳細】 ・様々な方法を使用して顧客要件を収集し、ターゲットユーザの役割と目標の観点から要件を規定する。 ・「As Is (現状)」と「To Be (あるべき姿)」を理解し、「To Be」を実現するために、クラウド提供サービスなど利用できる最良のアプローチの選択や、必要なタスクの洗い出しを行う。 ・決められたスケジュールを守りながら、求められる成果を達成するため、必要に応じて社内メンバに短期の作業スケジュールを割り当てる。 ・プロジェクト遂行や課題解決のために、顧客や社内メンバと良好なコミュニケーションを図る。 ・一連の活動を通じて、顧客ニーズに合ったシステムの開発・提供を実現する。 ・顧客のシステム要件に沿ったシステム要件定義やインフラ(クラウドサービスを活用したシステム基盤)の開発・保守業務を行う。 ・パブリッククラウドのサービスの調査・適用可否の検討を行う。 【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】 重要な社会インフラである金融システムは、高いセキュリティと安心・安全・安定なITシステムであることが求められます。 また、近年はサービス提供の迅速化を目指したクラウド活用やアジャイル開発への取り組みも進んでいます。 金融という社会インフラを担う銀行をより良く変えることは、社会そのものをより良く変えていくことに繋がり、また、様々な技術を組み合わせて、今までにない価値を金融の世界にもたらすことができます。 このような銀行システムを支えるITエンジニアは社会貢献度が高く、やりがいのある業務です。 お客様に一番近い立場で直接課題に向き合いながら、クラウドソリューションを組み合わせて解決策含めた新たな価値提供を行う中で、人と技術を繋ぐ、どこに出ても通じる高度なITスキル・ビジネススキルを培うことができます。 将来的には、システムアーキテクトの視点で同社のビジネス戦略や事業策定に関わるケースや、システム開発チームを指揮および指導し、プロジェクト遂行をする立場(PM)へステップアップされるケースが多いです。 【働く環境】 ・20代～30代の社員6名とパートナー会社のメンバ(15名程度)が5つのチームに分かれて、パブリッククラウド上のシステム基盤開発を行っている若くて活気のある職場。 ・在宅勤務可能。週1回程度顧客先で勤務することもある。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須条件】 ・システムエンジニアとして、システム基盤設計・構築に関する経験を有する方 【歓迎条件】 ・AWSやOpenshiftのコンテナ技術を前提としたシステム基盤の経験 ・AWSの認定資格(SolutionsArchitect等)やRedHatの認定資格(OpenShift Administration等)を取得している 【最終学歴】 ・大卒以上 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
推奨年齢	20代
想定年収	600 万円 ～ 750 万円
勤務地	東京都千代田区、又は 中野区 神奈川県川崎市
企業データ	会社名 株式会社 日立製作所 設立 1920年2月1日（創業：1910年） 資本金 463,417百万円 従業員数 連結：268,655名、単体：28,111名 株式 ◆東証プライム上場 ◆名証プレミア上場 事業内容 IT、モビリティ、ライフ、インダストリー、エネルギー、研究開発
Recruiting No.	01002978001467
ひとことコメント	1910年、久原鉱業所鉱山付属の修理工場として発足。 創業製品の5馬力モーターの開発以降、110年以上にわたり、産業機器や鉄道車両、エレベーターなどのプロダクトや、社会インフラに関わる制御・運用技術であるOperational Technology（OT）を提供。 リーマンショック後の2009年、国内製造業で最大となる約7,800億円もの最終赤字に陥った。そこから抜本的な構造改革を断行。低収益事業や市況に左右されやすい事業を切り離して海外事業を取り込むなど、売上高構成の3割以上を入れ替え、収益性を着実に改善した。 特に、米国の新興ITサービス企業である「グローバルロジック（GL）」とスイスの重電大手ABBの送配電事業（現：日立エナジー）の海外M&Aを経て、海外売上比率は6割越え、従業員数は過半数が外国籍となった。 現在の主な事業構成は「ITシステム」「鉄道・電力」「機械」の3セグメントであり、エネルギー、水、食料、気候変動、医療、防災、安全保障といった地球規模の社会課題解決に向け、グローバルに成長を続けている。 モノからサービスへのシフトが進んでおり、「LUMADA（ルマーダ）」がDX支援ビジネスの要。 当時社長だった東原敏昭氏が2016年5月に発表。IoTプラットフォームとしてスタートし、現在は日立が手掛けるほぼ全ての事業を4象限に整理し、各部門が抱える既存顧客向けにルマーダを展開。企画から保守まで顧客のDXを丸ごと支援し、接点を増やしている。 2025年4月1日に、副社長だった徳永俊昭氏が新社長に就任。上述のグローバルロジックの買収も主導した人物であり、今後の更なるデジタルとインフラ事業を軸とした成長戦略の推進に期待が高まる。 【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】 https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html1910年、久原鉱業所鉱山付属の修理工場として発足。 創業製品の5馬力モーターの開発以降、110年以上にわたり、産業機器や鉄道車両、エレベーターなどのプロダクトや、社会インフラに関わる制御・運用技術であるOperational Technology（OT）を提供。 リーマンショック後の2009年、国内製造業で最大となる約7,800億円もの最終赤字に陥った。そこから抜本的な構造改革を断行。低収益事業や市況に左右されやすい事業を切り離して海外事業を取り込むなど、売上高構成の3割以上を入れ替え、収益性を着実に改善した。 特に、米国の新興ITサービス企業である「グローバルロジック（GL）」とスイスの重電大手ABBの送配電事業（現：日立エナジー）の海外M&Aを経て、海外売上比率は6割越え、従業員数は過半数が外国籍となった。 現在の主な事業構成は「ITシステム」「鉄道・電力」「機械」の3セグメントであり、エネルギー、水、食料、気候変動、医療、防災、安全保障といった地球規模の社会課題解決に向け、グローバルに成長を続けている。 モノからサービスへのシフトが進んでおり、「LUMADA（ルマーダ）」がDX支援ビジネスの要。 当時社長だった東原敏昭氏が2016年5月に発表。IoTプラットフォームとしてスタートし、現在は日立が手掛けるほぼ全ての事業を4象限に整理し、各部門が抱える既存顧客向けにルマーダを展開。企画から保守まで顧客のDXを丸ごと支援し、接点を増やしている。 2025年4月1日に、副社長だった徳永俊昭氏が新社長に就任。上述のグローバルロジックの買収も主導した人物であり、今後の更なるデジタルとインフラ事業を軸とした成長戦略の推進に期待が高まる。 【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】 https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html