求人情報詳細
NEW SCSK株式会社 ネットワークエンジニア※ヤマハ製品のプロダクト専任担当／代理店向け支援等【在宅勤務可】
正社員
| 勤務地 | 東京都江東区豊洲3-2-20 豊洲フロント 東京都江東区豊洲3-2-24 豊洲フォレシア |
||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 仕事内容 | ●組織について 当本部は海外、国内のユニークで特長あるネットワーク・セキュリティ製品を探索し、それら製品の技術ノウハウを強みとして通信事業者やインテグレーター等のパートナーを通じてお客様に製品を提供しています。その中でも当部は国内SOHOルーター市場のリーディングカンパニーであるヤマハ株式会社ネットワーク機器部門の販売代理店を務めております。同社グランドデザインである「2030年共創ITカンパニー」の実現に向け、新たな価値を創造する、新しい代理店の姿を目指す取り組みを開始しています。その一環としてヤマハ株式会社と共に製品ラインアップの検討や新サービスの企画、そしてその基盤となるマーケティングを行う機能の更なる強化を予定しております。 Go Beyond Distributorを本部のビジョンとして製品販売にとどまらず、独自のサービス提供やメーカーへの製品企画提案や機能要望等従来の販売代理店の枠にとどまらない独自の付加価値をもつディストリビューター事業を目指しています。 ●組織の業務 ネットワークプロダクト第一部：ヤマハネットワーク製品の営業・技術サポート ネットワークプロダクト第二部：エンタープライズ/通信事業者向けネットワーク製品の営業・技術サポート キャリアプロダクト部：CATV事業者向け放送・ネットワーク設備製品の営業・技術サポート セキュリティプロダクト第一部：Fortinet製品の営業・技術サポート セキュリティプロダクト第二部：PaloAlto製品の営業・技術サポート カスタマーサポート部：本部取扱い製品のアフターサポート、技術サービス提供 西日本ネットワークセキュリティプロダクト部：本部取扱い製品の西日本地区での営業・技術サポート(拠点：大阪、名古屋、福岡) 事業推進部：次期本部取扱い製品の探索、評価 ●職務内容・担当業務 ヤマハ製品の主管部署にて通信キャリアやシステムインテグレータ等のパートナーに同社取扱い製品(ネットワーク分野)のプリセールス業務を行っていただきます。 1製品選定/導入にあたり、販売パートナーへの設計・構築・運用の支援 2お客様の使い方を想定した検証や動作確認を通じ、製品の技術特性に習熟 3技術的な観点から製品の魅力や優位性を、販売パートナーに向けて発信。 (セミナー・展示会などのリアルイベントや、YouTube・Instagram・FacebookといったSNS、 雑誌やWeb媒体の執筆など、様々なメディアを活用し魅力を伝える。) 4検証やオンサイトで培った技術的な経験値をもとに、販売パートナー先のSEに向けて技術トレーニングを実施 5追加ミッションとして、ヤマハ社商品企画チームと連携し、次期商品企画への参画を頂く可能性もあり。(社内チーム員として) ●役割・ポジション 特定ネットワーク製品の技術担当もしくは商品企画(技術系)担当 ●このポジションの魅力・将来のキャリアパス このポジションの魅力・特徴】 1特定製品の技術的なオーソリティとしてエバンジェリストになることができます。取扱いの一次代理店製品の国内第一人者を目指すことも可能です。 2積極的にパートナーと協働することによりお客様の通信インフラを支える実感が持てます 3製品ベンダーにとって同社は重要な販売パートナーであるという存在価値ややりがいが感じられます。 【キャリアパスのイメージ】 1エンジニア指向の方は、担当製品を深く追求しエバンジェリストを目指す道や、実務で体得した顧客ニーズをもとに新規製品の開拓にチャレンジする機会もあります。また、市場ニーズに合わせて新規商材を開拓し、新しい技術を日本国内に広めていくことができます。 2マネージャー指向の方は、全体の技術陣をマネジメントし、次世代のあるべき技術チームの形成に主体的に参画していただけます。 ●研修 技術トレーニング及びハンズオントレーニングを受講いただくことと、検証用機材での検証をOJTで実施することでスキル向上を目指していただきます。 |
||||||||||||
| 経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
●必須条件・ITインフラ製品(特にネットワークやセキュリティ分野が望ましい)の提案・設計・実装・運用を技術の立場で経験されている方 ●歓迎条件 ・コミュニケーション能力の高い方 ・自分で課題を設定し、実行できる方 ・英文ライティング(特にEメールライティング)、英文技術ドキュメントを理解できるリーディング力があれば望ましい ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。 |
||||||||||||
| 企業データ |
|
||||||||||||
| Recruiting No. | 01002110000705 | ||||||||||||
| ひとことコメント | 大手総合商社グループのシステムインテグレーター。 住商情報システム(株)と(株)CSKが合併して誕生。 ＜働き方について＞ ●働きやすく、やりがいのある会社に向けて、2013年から「より効率的(スマート)」に「働き(ワーク)」、「目標(有給休暇20日取得、平均月間残業20時間未満)に挑戦する(チャレンジ)」ための取り組み『スマートワーク・チャレンジ20』をスタート。平均残業時間の削減や、有給休暇取得日数で大きな成果を上げつつある。 【例】 ・残業削減を進める上で、一つの障壁になっていた「残業手当の減少」を目標達成時にインセンティブとして支給することで社員へ還元。全正社員に残業時間の有無に関わらず、34時間または20時間の残業手当相当額を手当として、従来の所定月額給与に一律上乗せ支給。これにより残業手当の減少を意識することなく、一層効率的な働き方を追求している。 ・リモート環境でも、十分なコミュニケーションがとれることから、在宅勤務の一層の活用を推進することで介護・育児の両立支援の拡充を図るなど、社員のライフスタイルに合わせた多様な働き方を実現。 ●仕事と家庭の両立を支援し、社員が安心して働ける職場を目指すための取り組みとして、柔軟な勤務体系の整備や休業・休暇の各種制度・施策の拡充を図っている。 【例】 ・フレックスタイム制は全社員が利用可能な制度としており、さらに在宅勤務制度を入社1年以上の全社員が利用可能な制度に拡充。 ・育児に関連する主な両立支援制度として、妊娠期・育児期それぞれに両立支援制度がある。 ※育児休業は小学校入学前の子どもを対象に通算3年間分割での取得が可能。 休暇制度は両立支援休暇、配偶者出産休暇のほか、年間50日を上限として積立年次有給休暇の取得を可能にするなど、男性・女性に関わらず状況に応じて利用しやすい制度を導入している。 このほかにも、子どもを保育施設等に預けて育児休業などから復職する場合に保育料の一部を支給する制度や、ベビーシッターを利用した際の費用補助、両立に必要な転居費用の一部補助制度も設けている。 ※次世代育成支援対策推進法に基づき、子育て支援企業としての認定を受け、「次世代認定マーク」(愛称:くるみん)を取得。大手総合商社グループのシステムインテグレーター。 住商情報システム(株)と(株)CSKが合併して誕生。 ＜働き方について＞ ●働きやすく、やりがいのある会社に向けて、2013年から「より効率的(スマート)」に「働き(ワーク)」、「目標(有給休暇20日取得、平均月間残業20時間未満)に挑戦する(チャレンジ)」ための取り組み『スマートワーク・チャレンジ20』をスタート。平均残業時間の削減や、有給休暇取得日数で大きな成果を上げつつある。 【例】 ・残業削減を進める上で、一つの障壁になっていた「残業手当の減少」を目標達成時にインセンティブとして支給することで社員へ還元。全正社員に残業時間の有無に関わらず、34時間または20時間の残業手当相当額を手当として、従来の所定月額給与に一律上乗せ支給。これにより残業手当の減少を意識することなく、一層効率的な働き方を追求している。 ・リモート環境でも、十分なコミュニケーションがとれることから、在宅勤務の一層の活用を推進することで介護・育児の両立支援の拡充を図るなど、社員のライフスタイルに合わせた多様な働き方を実現。 ●仕事と家庭の両立を支援し、社員が安心して働ける職場を目指すための取り組みとして、柔軟な勤務体系の整備や休業・休暇の各種制度・施策の拡充を図っている。 【例】 ・フレックスタイム制は全社員が利用可能な制度としており、さらに在宅勤務制度を入社1年以上の全社員が利用可能な制度に拡充。 ・育児に関連する主な両立支援制度として、妊娠期・育児期それぞれに両立支援制度がある。 ※育児休業は小学校入学前の子どもを対象に通算3年間分割での取得が可能。 休暇制度は両立支援休暇、配偶者出産休暇のほか、年間50日を上限として積立年次有給休暇の取得を可能にするなど、男性・女性に関わらず状況に応じて利用しやすい制度を導入している。 このほかにも、子どもを保育施設等に預けて育児休業などから復職する場合に保育料の一部を支給する制度や、ベビーシッターを利用した際の費用補助、両立に必要な転居費用の一部補助制度も設けている。 ※次世代育成支援対策推進法に基づき、子育て支援企業としての認定を受け、「次世代認定マーク」(愛称:くるみん)を取得。 |
関連する業種から探す