求人情報詳細
NEW SCSK株式会社 システムエンジニア及びコンサルタント(東京)【SAP／在宅勤務可】
正社員
| 勤務地 | 東京都 | ||||||||||||
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| 推奨年齢 | 20代 | ||||||||||||
| 仕事内容 | プライムベンダーとして、SAP新規導入プロジェクトを推進するSAPコンサルタントを募集します。ジュニアコンサルタントして、PMやシニア・ミドルコンサルタントの元、新規導入案件またはバージョンアップ案件、保守運用ビジネスなどをご担当いただきます。 ・ERPを中心とした、企業の基幹システム領域に関わる一連のサービス提供を担当いただきます。(企画構想、要件定義、コンサルティング、導入、機能拡張、インフラ構築、AMO) ・対象の業務領域は、会計(財務、管理)、販売物流、購買、生産、人事など、企業の基幹を担う幅広い領域をターゲットとしています。 ・プライムベンダーとして顧客に向き合い、システムの導入から保守までを担います。その中から新たなビジネス機会の創出も狙っており、最近ではERPとDXを絡めたクラウド製品、最新技術(AI、IoT、RPAなど)を組合せた新規ビジネスにも取り組んでいます。 ・最近では特に新規導入案件の推進に力を入れております。 ※リモートワークを含めた多様な働き方が可能です。ワークライフバランスを重視した働き方も選択できます。 ●開発環境商材の説明 SAP S/4HANA ●組織について ERPを活用した基幹システムの新規構築、導入後の保守・運用、バージョンアップ等の案件を担当する組織となります。商社・製造業を中心に30年の実績があり、1993年日本第一号のSAPプロジェクトに参画以来、SAP社のパートナー企業として組立製造業・商社を中心に支援実績は400社以上となります。 〇SAPシステム導入のプロフェッショナル 「SAP S/4HANA」の認定コンサルタント資格は950件。販売管理や在庫購買管理など広範囲のモジュールに対応したコンサルタントが在籍。 〇SAP S/4HANA導入手法をパッケージ化 商社や組立製造業向けの導入テンプレート、S/4HANA移行支援、POCサービスなどのラインナップ有。 〇市場ニーズに即したサービス開発 「Add-Value」の総称で、データ活用や財務・為替管理、インボイス管理・電子帳簿保存法対応、手形管理など、さまざまな業種・業務に対応したサービスを開発。 〇ワンストップで運用・保守 運用・保守は600名の運用体制で、アプリ、BASIS、ミドル、インフラまでワンストップで対応。 オンプレやプライベートクラウドをパブリッククラウドへ低コスト・短期間で移行も実施。 〇グローバル企業を世界9拠点で支援 38カ国200拠点以上の導入実績。欧州・北米・アジアに計9拠点。海外子会社と連携し現地調査や計画策定から導入、運用・保守までトータルで支援可能。 ●組織の業務・事例紹介 多くがプライム案件で上流フェーズからお客様と直接やり取りしています。コンサルティング会社や他SIerの二次請けでの受注は、一部の例外を除き基本的にはございません。 〇事例)大手製造業様向けSAPシステムの新規導入案件 ：SAP S/4HANAの新規導入案件をプライムベンダーとして、要件定義から本番稼働までの全フェーズを担当 〇勤務地：オンサイト(豊洲オフィス)とリモートのハイブリッドです。 ●役割・ポジション コンサルタント、SE ●このポジションの魅力・将来のキャリアパス 〇想定事象を考慮した余裕あるスケジューリング、最後まで顧客と共にやり遂げる姿勢を大切に、地に足をつけた誠実なプロジェクト遂行を心掛けています。長期に深い信頼関係を築いているお客様も多く、既存ベンダーからのリプレースを多くいただけております。 〇余裕を持ったリソースアサイン、プロジェクトが炎上しないよう早めに組織対応して手を打つ等、社員の働き方に気を配る風土があります。 【キャリアパス】 〇技術者/コンサルタント ・お客様の業務要件に合わせて、ERPや、DXにつながる周辺製品の導入・開発・保守により、プロダクトをベースとしたコンサルタントへのキャリア形成が可能です。 ・本人のスキル、経験、志向などを踏まえ、PG→SE→コンサルタント・リーダーといったキャリアプランにどうアジャストさせていくか、一緒に検討していきます。 〇マネージャーとしてのキャリア 業界横断で、大小様々な規模のプロジェクト(数名～数百名)があり、PM・PLとしてプロジェクト管理の経験をする機会が多くあり、組織を運営・管理していくマネージャーへのキャリア形成が可能です。 |
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| 経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
●必須条件・SAPコンサルタントの経験 ・会計、販売、購買、生産、物流のいずれかの業務スキルを保持する方 ・SAP S/4HANAに関する実務経験、もしくは知識を保持している方 ●歓迎条件 ・現行システムのバージョンアップを見据え、S/4HANA導入経験のある方 ・英語で簡単なコミュニケーションをとることが可能な方 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。 |
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| 企業データ |
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| Recruiting No. | 01002110000328 | ||||||||||||
| ひとことコメント | 大手総合商社グループのシステムインテグレーター。 住商情報システム(株)と(株)CSKが合併して誕生。 ＜働き方について＞ ●働きやすく、やりがいのある会社に向けて、2013年から「より効率的(スマート)」に「働き(ワーク)」、「目標(有給休暇20日取得、平均月間残業20時間未満)に挑戦する(チャレンジ)」ための取り組み『スマートワーク・チャレンジ20』をスタート。平均残業時間の削減や、有給休暇取得日数で大きな成果を上げつつある。 【例】 ・残業削減を進める上で、一つの障壁になっていた「残業手当の減少」を目標達成時にインセンティブとして支給することで社員へ還元。全正社員に残業時間の有無に関わらず、34時間または20時間の残業手当相当額を手当として、従来の所定月額給与に一律上乗せ支給。これにより残業手当の減少を意識することなく、一層効率的な働き方を追求している。 ・リモート環境でも、十分なコミュニケーションがとれることから、在宅勤務の一層の活用を推進することで介護・育児の両立支援の拡充を図るなど、社員のライフスタイルに合わせた多様な働き方を実現。 ●仕事と家庭の両立を支援し、社員が安心して働ける職場を目指すための取り組みとして、柔軟な勤務体系の整備や休業・休暇の各種制度・施策の拡充を図っている。 【例】 ・フレックスタイム制は全社員が利用可能な制度としており、さらに在宅勤務制度を入社1年以上の全社員が利用可能な制度に拡充。 ・育児に関連する主な両立支援制度として、妊娠期・育児期それぞれに両立支援制度がある。 ※育児休業は小学校入学前の子どもを対象に通算3年間分割での取得が可能。 休暇制度は両立支援休暇、配偶者出産休暇のほか、年間50日を上限として積立年次有給休暇の取得を可能にするなど、男性・女性に関わらず状況に応じて利用しやすい制度を導入している。 このほかにも、子どもを保育施設等に預けて育児休業などから復職する場合に保育料の一部を支給する制度や、ベビーシッターを利用した際の費用補助、両立に必要な転居費用の一部補助制度も設けている。 ※次世代育成支援対策推進法に基づき、子育て支援企業としての認定を受け、「次世代認定マーク」(愛称:くるみん)を取得。大手総合商社グループのシステムインテグレーター。 住商情報システム(株)と(株)CSKが合併して誕生。 ＜働き方について＞ ●働きやすく、やりがいのある会社に向けて、2013年から「より効率的(スマート)」に「働き(ワーク)」、「目標(有給休暇20日取得、平均月間残業20時間未満)に挑戦する(チャレンジ)」ための取り組み『スマートワーク・チャレンジ20』をスタート。平均残業時間の削減や、有給休暇取得日数で大きな成果を上げつつある。 【例】 ・残業削減を進める上で、一つの障壁になっていた「残業手当の減少」を目標達成時にインセンティブとして支給することで社員へ還元。全正社員に残業時間の有無に関わらず、34時間または20時間の残業手当相当額を手当として、従来の所定月額給与に一律上乗せ支給。これにより残業手当の減少を意識することなく、一層効率的な働き方を追求している。 ・リモート環境でも、十分なコミュニケーションがとれることから、在宅勤務の一層の活用を推進することで介護・育児の両立支援の拡充を図るなど、社員のライフスタイルに合わせた多様な働き方を実現。 ●仕事と家庭の両立を支援し、社員が安心して働ける職場を目指すための取り組みとして、柔軟な勤務体系の整備や休業・休暇の各種制度・施策の拡充を図っている。 【例】 ・フレックスタイム制は全社員が利用可能な制度としており、さらに在宅勤務制度を入社1年以上の全社員が利用可能な制度に拡充。 ・育児に関連する主な両立支援制度として、妊娠期・育児期それぞれに両立支援制度がある。 ※育児休業は小学校入学前の子どもを対象に通算3年間分割での取得が可能。 休暇制度は両立支援休暇、配偶者出産休暇のほか、年間50日を上限として積立年次有給休暇の取得を可能にするなど、男性・女性に関わらず状況に応じて利用しやすい制度を導入している。 このほかにも、子どもを保育施設等に預けて育児休業などから復職する場合に保育料の一部を支給する制度や、ベビーシッターを利用した際の費用補助、両立に必要な転居費用の一部補助制度も設けている。 ※次世代育成支援対策推進法に基づき、子育て支援企業としての認定を受け、「次世代認定マーク」(愛称:くるみん)を取得。 |
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