求人情報詳細
NEW 株式会社NTTデータグループ デジタル技術コンサルタント(シニアデジタルテクノロジーディレクター)
正社員
1000万円
仕事内容 | 当組織はテクノロジーを活用した顧客変革のリードと技術力を駆使した価値提供、顧客接点の確立をミッションとし、End to Endで顧客に寄り添いながら、テクノロジーを活かした新しい仕組みを現場で試し、ビジネス価値や新たなサービスの創出につなげるところまで責任を持つデジタル技術コンサルタントへの多くの要望に応えるべくメンバーを募集します。 業種や業界にとらわれずお客様と共に未来を描き、テクノロジードリブンでDXの実現を伴走型で導きます。 同社のあらゆるお客様を対象に事業部門と技術部門とチームを組んで経営的・社会的にインパクトのあるプロジェクトの最前線で変革の瞬間に立ち会えることが当ポスト最大の魅力です。 <具体的な業務内容例> ・デジタルテクノロジー活用戦略の立案 ・DX実現の仕組みづくりと推進障壁の解消 ・最先端技術を活用した新規サービス構想策定 ・新旧技術の融合したITアーキテクチャの策定 【アピールポイント(職務の魅力)】 組織の前身は、全社横断の技術支援部門だったこともあり、技術力をコアスキルとして公共・金融・法人をふくむさまざまな顧客を対象に、短いスパンで技術カットでのコンサルティングを行うことが特徴です。 旬の技術はもちろんのこと、次世代のデータスタックやメタバース、フリクションレスなセンサーなど次に来る技術にも積極的に取り組むことでエンジニアとしてのアップデートを常に行うことができます。 同社の強みはテクノロジーとコンサルティングですが、それを支えているのはチームを大切にし、共に学び・成長することを尊ぶカルチャーです。 毎週のように行われる外部勉強会や案件共有会、ナレッジベースの共有とオンラインでのフラットで気軽なコミュニケーション、上級コンサルタントによるマンツーマンのコーチングがすべてのメンバに開かれており、エンジニアとしての幅出しとコンサルタントとしてのスキルアップを協力にバックアップしています。 |
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経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
【必要条件】・システム開発プロジェクト経験 ・リーダー経験 ・顧客と円滑に対話ができる方 【歓迎条件】 ・顧客のニーズを聞き出し、具体化した経験 ・論理的思考能力 ・デジタル技術に対する専門性 ・デザイン思考に基づいたサービスデザイン経験 ※更なる詳細事項は、カウンセリング(面談)時にお伝えします。 |
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想定年収 | 750 万円 ~ 1350 万円 | ||||||||||||
勤務地 | 東京都江東区 | ||||||||||||
勤務時間 | 【想定残業時間】 特になし 【労働形態】 裁量労働勤務/フレキシブルタイム勤務/一般勤務 |
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休日・休暇 | 完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始・夏季休暇、年次有給休暇20日(採用月により異なる)、特別休暇(慶弔ほか)、育児休暇・介護休暇制度など | ||||||||||||
試用期間 | 原則4か月 | ||||||||||||
昇給・給与 | 昇給:年1回 賞与:年2回 |
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加入保険 | 各種社会保険完備 | ||||||||||||
受動喫煙対策の有無 | 有 屋内原則禁煙、ただし喫煙室あり |
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企業データ |
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ひとことコメント | 1967年、日本電信電話公社 データ通信本部として設立。主に日本における社会インフラや電子計算機にかかわる事業を展開し、1988年にNTTから分社。公共・金融・産業と、分野別のシステム開発による新たな市場を創出し、今では当たり前の存在であるICカードやバーチャルモールなどをはじめとする技術を日本で先駆けて導入。 データ通信やシステム構築事業を行うSIer業界の中でも圧倒的な売上高と事業規模を誇り、国内シェアはもちろん、M&Aによる積極的な海外進出および海外への技術展開を行っている。2022年には日本電信電話株式会社(NTT)の海外事業と統合し、新たにNTT DATA, Inc.を発足。グローバル分野、法人・ソリューション分野、公共・社会基盤分野、金融分野の各々についてバランスの良い売上高を計上している。 旧電電公社から誕生した背景もあり、公共・社会事業向けソリューションや官公庁や自治体向けソリューションに強みを持つ。「大企業だからこその幅広いビジネス展開」、「需要が見込める事業に参入する柔軟性」、「大企業の信頼性、ノウハウ」が特徴である。近年では、顧客のビジネス変革を上流工程から支援するため、コンサルティング部隊の強化にも注力しており、戦略立案からシステム実装まで一気通貫で価値を提供できる体制を構築している。 昨今のクラウドサービスの浸透や生成AIの登場により、データセンターの重要性が高まっている中、同社は日本において長年にわたりデータセンターを運営しており、世界第3位のデータセンター事業者である。例えばサーバを設置してプライベートクラウドサービスとして提供したり、複数の特定顧客向けにコミュニティクラウドを展開したりするなど、グループならではの価値をつけて提供している。 さらに、NTTが開発した日本語に強い大規模言語モデル(LLM)であるAI「tsuzumi」を活用したソリューションを提供するなど、最先端の技術で社会や顧客の変革を支えている。 「人と仕事をつなげるWEBマガジン:UP TO DATA」 https://www.nttdata.com/global/ja/recruit/uptodata/1967年、日本電信電話公社 データ通信本部として設立。主に日本における社会インフラや電子計算機にかかわる事業を展開し、1988年にNTTから分社。公共・金融・産業と、分野別のシステム開発による新たな市場を創出し、今では当たり前の存在であるICカードやバーチャルモールなどをはじめとする技術を日本で先駆けて導入。 データ通信やシステム構築事業を行うSIer業界の中でも圧倒的な売上高と事業規模を誇り、国内シェアはもちろん、M&Aによる積極的な海外進出および海外への技術展開を行っている。2022年には日本電信電話株式会社(NTT)の海外事業と統合し、新たにNTT DATA, Inc.を発足。グローバル分野、法人・ソリューション分野、公共・社会基盤分野、金融分野の各々についてバランスの良い売上高を計上している。 旧電電公社から誕生した背景もあり、公共・社会事業向けソリューションや官公庁や自治体向けソリューションに強みを持つ。「大企業だからこその幅広いビジネス展開」、「需要が見込める事業に参入する柔軟性」、「大企業の信頼性、ノウハウ」が特徴である。近年では、顧客のビジネス変革を上流工程から支援するため、コンサルティング部隊の強化にも注力しており、戦略立案からシステム実装まで一気通貫で価値を提供できる体制を構築している。 昨今のクラウドサービスの浸透や生成AIの登場により、データセンターの重要性が高まっている中、同社は日本において長年にわたりデータセンターを運営しており、世界第3位のデータセンター事業者である。例えばサーバを設置してプライベートクラウドサービスとして提供したり、複数の特定顧客向けにコミュニティクラウドを展開したりするなど、グループならではの価値をつけて提供している。 さらに、NTTが開発した日本語に強い大規模言語モデル(LLM)であるAI「tsuzumi」を活用したソリューションを提供するなど、最先端の技術で社会や顧客の変革を支えている。 「人と仕事をつなげるWEBマガジン:UP TO DATA」 https://www.nttdata.com/global/ja/recruit/uptodata/ | ||||||||||||
Recruiting No. | 01001312000945 |
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