求人情報詳細
株式会社NTTデータグループ オープン系基盤エンジニア【公共】／主に首都圏
正社員
1000万円
| 仕事内容 | ●職務内容 ・公共・社会基盤分野(中央省庁および関連団体、地方自治体、公益法人等)のプロジェクトに参画し、オープン系基盤リーダ／エンジニアとして、 提案・設計・構築を担当します。 [1] 国内有数の大規模システムのインフラ、HW/MWの調達・設計・構築・試験 [2] オンプレ・クラウドを問わずシステム基盤の提案支援、システムアーキテクチャ設計支援、グランドデザイン策定 [3] 各社製品・サービス等のソリューション調査、技術動向調査、技術検証、社内外講演等 ・公共・社会基盤分野の技術集約組織として、様々な公共系案件を技術面で支援します。 ●アピールポイント 同社では、社員一人ひとりが自分らしく、やりがいを持って働ける環境を大切にしています。多様な業務・工程に携わりながら、自身のキャリアアップを目指し、成長できる場を提供しています。 技術のエキスパートとして、業界をリードする存在になりませんか？ ・国内有数の大規模システムの調達・設計・構築・試験に携わることで、自身のスキルアップと業界をリードする存在としての成長を目指せます！ ・AWS/Azureなどのパブリッククラウドを利用する案件も多数あり、案件参画を通じ、ご自身の技術領域の幅だしをすることができます！ ・開発工程だけではなく、システム基盤の提案支援、システムアーキテクチャ設計支援、グランドデザイン策定など、提案工程も担当しており、お客様のビジネスに貢献することができます！ ・担当内には国内有数のトップエンジニアが多数在籍しており、技術的なフォローはもちろん、互いに切磋琢磨し技術研鑽を積む環境が整っています。 ・チームワークを大切にし、多様なバックグラウンドを持つ人材が集まる環境で、一人ひとりが自分の意見を発信しながら、よりよいサービスを提供できるよう成長できます！ ・ワークライフバランスにも配慮しており、フレックスタイム制度やリモートワークの活用など、柔軟な働き方を選択できます！現在はほとんどの社員が育児休暇取得を活用しており、育てと仕事を両立できる環境が整っています。 ●出張有無・頻度 国内：関西方面(案件に拠る。まったくない案件も多数存在) 海外：中国、東南アジア各国、欧州、米国(案件に拠る。まったくない案件も多数存在) |
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| 経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
【必要条件】・下記の経験／スキルを複数有していること。 [1] オープン系システム基盤(UNIX、Linux、Windows、各種MW等)、クラウド基盤(AWS、Azure、GCP等)を用いた提案、設計・構築経験及び知識 [2] 関係者の立場を鑑み、適切な行動が取れるコミュニケーション能力 【歓迎条件】 ・下記の経験／知識等があることが望ましい。 [1] オープン系システム基盤(UNIX、Linux、Windows、各種MW等)、クラウド基盤(AWS、Azure、GCP等)起因のトラブルシュート経験及び知識 [2] プロジェクトにおける進捗管理、品質管理等に関する一般的な知識及びリーダーとしての経験 [3] 発注者等顧客との要件調整経験 ・資格 [1] ベンダ系のプロフェッショナル資格認定(海外の同等資格も可) [2] クラウド関連ベンダ系認定保有者(AWSやAzure、GCP等) [3] 情報処理技術者資格、技術士 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。 |
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| 想定年収 | 700 万円 ～ 1100 万円 | ||||||||||||||
| 勤務地 |
主に首都圏
【受動喫煙対策の有無：有】
屋内原則禁煙、ただし喫煙室あり |
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| 福利厚生・待遇 | ●福利厚生（住宅補助費） 自立支援一時金20万円（入社後3ヶ月までに契約を開始した場合、1回限り支給） 住宅補助（独身者） 41,000円/月 ※首都圏の場合 ※独身の場合、入社3年目終わりまで上記に加え自立支援金2万円/月を支給 住宅補助（独身者以外） 70,900円/月 ※首都圏の場合 ●福利厚生（住宅補助以外） 財形貯蓄、社員持株会、持家取得支援、持家ローン返済補助、 育児・介護支援、人間ドック受診、企業年金など ●諸手当 扶養手当、リモートワーク手当ほか |
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| 勤務条件 |
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| 企業データ |
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| 取材班による独自解説 | |||||||||||||||
| Recruiting No. | 01001312000924 |
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エリートネットワークのおすすめの『転職体験記』
データ通信やシステム構築事業を行うSIer業界の中でも圧倒的な売上高と事業規模を誇り、国内シェアはもちろん、M&Aによる積極的な海外進出および海外への技術展開を行っている。2022年には日本電信電話株式会社（NTT）の海外事業と統合し、新たにNTT DATA, Inc.を発足。グローバル分野、法人・ソリューション分野、公共・社会基盤分野、金融分野の各々についてバランスの良い売上高を計上している。
旧電電公社から誕生した背景もあり、公共・社会事業向けソリューションや官公庁や自治体向けソリューションに強みを持つ。「大企業だからこその幅広いビジネス展開」、「需要が見込める事業に参入する柔軟性」、「大企業の信頼性、ノウハウ」が特徴である。近年では、顧客のビジネス変革を上流工程から支援するため、コンサルティング部隊の強化にも注力しており、戦略立案からシステム実装まで一気通貫で価値を提供できる体制を構築している。
昨今のクラウドサービスの浸透や生成AIの登場により、データセンターの重要性が高まっている中、同社は日本において長年にわたりデータセンターを運営しており、世界第3位のデータセンター事業者である。例えばサーバを設置してプライベートクラウドサービスとして提供したり、複数の特定顧客向けにコミュニティクラウドを展開したりするなど、グループならではの価値をつけて提供している。
さらに、NTTが開発した日本語に強い大規模言語モデル（LLM）であるAI「tsuzumi」を活用したソリューションを提供するなど、最先端の技術で社会や顧客の変革を支えている。
「人と仕事をつなげるWEBマガジン：UP TO DATA」
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