求人情報詳細
NEW 株式会社NTTデータグループ メディア・エンタメ・交通業界向けインフラエンジニア【法人】/東京都江東区
正社員
1000万円
| 仕事内容 | ●職務内容 メディア・エンタメ・交通業界は、デジタルシフト・新サービスの多様化・顧客体験価値の向上などを背景に、大きな変革期を迎えています。 同社はこれらの業界における顧客とのロングタームリレーションシップと技術力を礎に、新技術を活用したシステム開発やシステム基盤の安定運用によって、お客様のビジネス変革を促進しています。 特に、インフラ領域においては、クラウド、AIなど先進技術を用いてスピーディな開発を実施したいデジタル領域と、堅牢な開発による安定した品質が求められる基幹系領域の全体をとらえてシステム全体のアーキテクチャ・構成を検討していく必要があります。 その実現に向け、インフラチームのメンバーとして、幅広い知見・経験を活かしたプロジェクト推進をすることでお客様の事業に貢献し、お客様と長期的で良好なパートナー関係を構築していただきます。 また、システム開発における競争力の源泉となる組織の開発力の向上を目指し、生成AIをはじめとした技術を用いた生産性向上の施策を検討、実行していただきます。 [主なプロジェクト内容・提案テーマ] ・基盤領域における要件定義~テスト実施までの一連業務の推進 ・既存システムへのエンハンス開発・維持管理 ・営業部門やコンサル部門などの他部門と連携したシステムの企画・お客様へのご提案 [アサイン先想定] ※以下1~3それぞれに多数の案件がありますので、ご希望やご経験を鑑み、最適な案件アサインを検討いたします。 [1] メディア業界インフラ →直近では、基幹系システムのAWSへのクラウドリフト案件(AP:EKS、DB:RDS)を実施 [2] エンタメ業界インフラ →顧客向け情報提供WebシステムのAWSへのクラウドリフト案件PoCやクラウドリフト案件を実施中 [3] 交通業界インフラ →顧客向けWebシステムの次世代アーキテクチャ検討、PoCを実施中 ●アピールポイント ・当組織では、メディア・エンタメ・交通と3業界を跨いでいることもあり、構築・維持管理するシステムは基幹系、一般消費者向けのWebサイト、決済系、データ基盤など多岐にわたり、様々なシステム開発の経験をつむことで技術力の向上が臨めます。 ・消費者向けのシステムが多数あるため、仕事の成果に対して一般消費者からの反応をリアルに体感できたり、お客様ビジネスを通じて社会へ与える影響もダイレクトに実感できます。 ・インフラチームは、技術志向のメンバーで組成されており、業務遂行はもちろん自己研鑽における技術情報の収集や意見交換がしやすいチームとなっています。 |
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| 経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
【必要条件】■経験 以下のいずれかを満たす経験があること ・システム基盤における要件定義、設計・構築まで一連の経験 ・クラウド上のシステム基盤(サーバー、データベース、ネットワーク等)の開発経験(指示を受けて設計・実装が可能なレベル) 【歓迎条件】 ■知識 以下、いずれかを満たすこと ・AWSソリューションアーキテクトプロフェッショナル相当の知識 ・OracleマスターGold相当の知識 ■スキル 以下、いずれかを満たすこと ・円滑な顧客要望の把握のためのコミュニケーション能力 ・プロジェクトマネジメント、リーディング力 ※更なる詳細事項は、カウンセリング(面談)時にお伝えします。 |
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| 推奨年齢 | 20代 30代 | ||||||||||||||
| 想定年収 | 700 万円 ~ 1100 万円 | ||||||||||||||
| 勤務地 |
東京都江東区
【受動喫煙対策の有無:有】
屋内原則禁煙、ただし喫煙室あり |
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| 福利厚生・待遇 | ●福利厚生(住宅補助費) 自立支援一時金20万円(入社後3ヶ月までに契約を開始した場合、1回限り支給) 住宅補助(独身者) 41,000円/月 ※首都圏の場合 ※独身の場合、入社3年目終わりまで上記に加え自立支援金2万円/月を支給 住宅補助(独身者以外) 70,900円/月 ※首都圏の場合 ●福利厚生(住宅補助以外) 財形貯蓄、社員持株会、持家取得支援、持家ローン返済補助、 育児・介護支援、人間ドック受診、企業年金など ●諸手当 扶養手当、リモートワーク手当ほか |
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| 勤務条件 |
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| 企業データ |
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| 取材班による独自解説 | |||||||||||||||
| Recruiting No. | 01001312000809 |
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エリートネットワークのおすすめの『転職体験記』
データ通信やシステム構築事業を行うSIer業界の中でも圧倒的な売上高と事業規模を誇り、国内シェアはもちろん、M&Aによる積極的な海外進出および海外への技術展開を行っている。2022年には日本電信電話株式会社(NTT)の海外事業と統合し、新たにNTT DATA, Inc.を発足。グローバル分野、法人・ソリューション分野、公共・社会基盤分野、金融分野の各々についてバランスの良い売上高を計上している。
旧電電公社から誕生した背景もあり、公共・社会事業向けソリューションや官公庁や自治体向けソリューションに強みを持つ。「大企業だからこその幅広いビジネス展開」、「需要が見込める事業に参入する柔軟性」、「大企業の信頼性、ノウハウ」が特徴である。近年では、顧客のビジネス変革を上流工程から支援するため、コンサルティング部隊の強化にも注力しており、戦略立案からシステム実装まで一気通貫で価値を提供できる体制を構築している。
昨今のクラウドサービスの浸透や生成AIの登場により、データセンターの重要性が高まっている中、同社は日本において長年にわたりデータセンターを運営しており、世界第3位のデータセンター事業者である。例えばサーバを設置してプライベートクラウドサービスとして提供したり、複数の特定顧客向けにコミュニティクラウドを展開したりするなど、グループならではの価値をつけて提供している。
さらに、NTTが開発した日本語に強い大規模言語モデル(LLM)であるAI「tsuzumi」を活用したソリューションを提供するなど、最先端の技術で社会や顧客の変革を支えている。
「人と仕事をつなげるWEBマガジン:UP TO DATA」
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