株式会社NTTデータグループ 新技術を用いた次世代クレジットシステムに関する企画・開発リーダー

ブックマーク一覧

勤務地	主に首都圏
想定年収	650～1300万円
仕事内容	【職務内容】 カード業界はFinTechや訪日外国人のカード受入環境の整備(未来投資戦略取組事項)、2025年のキャッシュレス決済シェア40％達成に向けて投資意欲は旺盛であり、ビジネスチャンスに溢れています。当事業部としては決済およびクレジット業務を軸に、新技術を適用し、お客様とともにサービス構築を目指します。 ・業務システムの上流工程におけるリーダ業務 ・顧客との業務要件調整 ・業務要件のシステム要件への落とし込み、設計および開発の実施 ・チームメンバーへの指導、育成補助 【組織のミッション】 ・クレジット業界については、社内からも成長を期待されており、中長期の事業成長、事業計画の達成に向けて、各案件獲得および開発を進めています。 【当該ポジションの魅力・特徴】 お客様とともに、クレジットサービスとインターネット・モバイルを掛け合わせ、会員の顧客属性情報や購買情報といったビッグデータを分析し、お客様と提携したネットベンチャーやフィンテック企業との連携、パブリッククラウド(AWS等)、DevOpsの活用等、顧客利便性の高い顧客チャネルのサービスについて検討・開発をしています。変化の激しい業界で、お客様と共に新たなサービスの検討を行い、いろいろな技術を元に提案を行い、案件をスピード感を持って提供する開発を行うことができます。 【身につくスキル】 ・クレジットカード(イシュア)業務ノウハウ-会員管理、ポイント管理など ・WEBマーケティング分析ノウハウ-ロイヤリティ分析、サイト分析 ・OSS(LAPJ)でのWEB3層システム開発ノウハウ、スマホAPP開発ノウハウ ・API基盤、BFF等のアーキテクチャ検討ノウハウ ・DevOpsの実践的ノウハウ ・顧客との仕様調整能 ・プロジェクトマネジメント 【アピールポイント(職務の魅力)】 昨今のキャッシュレスビジネスの盛況により、クレジットを含めた決済ビジネスに脚光が当たっています。モバイル、クラウド、セキュリティといったITトレンドの上位を占める技術力と、決済・ポイントビジネスの基本が習得できる領域であり、幅広い分野で将来も活躍できる成長分野と言えます。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須条件】 ●経験 ・システム開発経験 ●能力 ・成長意欲が高く、新しい技術トレンド等について感度の高い方 【歓迎条件】 ●知識 ・クレジット業務に関する知識があると望ましい。 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 株式会社NTTデータグループ 設立 1988年5月23日 資本金 142,520百万円 従業員数 195,100名（グループ全体） 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ・電気通信事業 ・情報処理、情報通信に関する機器及びソフトウェアの開発、販売、構築、賃貸、保守 ・情報処理、情報通信に関するシステムの開発、販売、構築、運用、賃貸、保守、監視及び管理 ・情報処理、情報通信に関するシステムに係る建設工事並びにその他の建築工事及び設備工事の請負 ・経営、事業及び前各号に係るコンサルティング業務 ・経営、事業及び前各号に係る企画、調査、研究、開発、技術支援、各種業務プロセスに関する支援、研修等の業務 ・著作権、著作隣接権、工業所有権、ノウハウその他の知的財産権の取得、利用方法の開発、使用許諾、管理及び譲渡並びにこれらの仲介 ・不動産の賃貸、仲介、保有及び管理 ・労働者派遣事業 ・その他商業全般 ・その他前各号に関連する一切の業務
Recruiting No.	01001312000617
ひとことコメント	データ通信やシステム構築事業を行うSIer業界の中でも圧倒的な売上高と事業規模を誇り、国内シェアはもちろん、積極的に海外展開を行っている。 グローバル分野、法人・ソリューション分野、公共・社会基盤分野、金融分野の各々についてバランスの良い売上高を計上。 旧電電公社から誕生した背景もあり、公共・社会事業向けソリューションや官公庁や自治体向けソリューションに強みを持つ。 「大企業だからこその幅広いビジネス展開」、「需要が見込める事業に参入する柔軟性」、「大企業の信頼性、ノウハウ」が特徴である。データ通信やシステム構築事業を行うSIer業界の中でも圧倒的な売上高と事業規模を誇り、国内シェアはもちろん、積極的に海外展開を行っている。 グローバル分野、法人・ソリューション分野、公共・社会基盤分野、金融分野の各々についてバランスの良い売上高を計上。 旧電電公社から誕生した背景もあり、公共・社会事業向けソリューションや官公庁や自治体向けソリューションに強みを持つ。 「大企業だからこその幅広いビジネス展開」、「需要が見込める事業に参入する柔軟性」、「大企業の信頼性、ノウハウ」が特徴である。