NEW 日本電気株式会社 ソリューション営業(大手金融機関向け)

ブックマーク一覧

勤務地	東京都港区芝三丁目23-1
想定年収	450万 ～ 1100万円位まで
仕事内容	【職務内容】 ● 顧客の経営戦略・中長期的な施策に合わせたITソリューションの企画 ● 新規アプローチから顧客深耕までを担当 ● ソリューションやサービスの提案、見積、契約等、一連の営業業務 ● 同社システム導入済の顧客に対する、中長期的な関係の構築とシェア拡大、競合他社のシステム攻略に基づくサービスの提案 【具体的なプロジェクト想定】 ・信託銀行・政府系金融機関・証券会社向けソリューション営業 ・該当マーケットにおけるDX領域・業務領域・インフラ領域のモダナイゼーションの提案 ・共創事業の企画・推進" 【ポジションのアピールポイント】 ・最先端のテクノロジーベースのソリューション・サービスを提案することで、DX領域のスキル・ノウハウの習得が可能です。 ・営業活動を通じて顧客の生の声を聞きながら提案活動をすることが可能です。 ・第二金融は、メガバンク・信託銀行・政府系金融機関・証券会社・ネット銀行など幅広いマーケットを担当しており、一定期間の経験後、新たなチャレンジが可能です。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【MUST】 【プロフェッショナルの場合】 ・IT業界でのソリューション営業経験またはプリセールス経験 ・課やチームなどのマネジメント経験 【主任の場合】 下記いずれかの経験 ・IT業界でのソリューション営業経験またはプリセールス経験 【担当の場合】 下記いずれかの経験 ・IT業界でのソリューション営業経験またはプリセールス経験 ・金融機関での業務経験 【WANT】 ・関係部署との調整能力 ・クライアント対応能力 【求める人物像・ソフトスキル】 ・顧客の本質的なニーズを深堀り整理し、顧客の成功と同社の戦略のアライメントをイメージできる方 ・未知の領域に対して、好奇心・挑戦するマインドを持てる方 ・論理的に物事を捉える事ができる方" ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641002307
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。