NEW 日本電気株式会社 DX組織・人事・人材変革 実践支援 コンサルタント/コンサルティングマネジャー

ブックマーク一覧

勤務地	東京都港区芝5-7-1
想定年収	930万 ～ 1100万円位まで
仕事内容	【職務内容】 DX推進・促進支援に向けた 1)DX人材要件定義＆DX人材育成・活躍計画策定支援 2)DX人材、DX推進リーダー育成支援 3)DX推進・促進に向けた経営幹部層向けDX推進支援 4)組織変革に向けた組織・人事・人材データ活用によるデータドリブン組織変革実践 5)DX変革テーマ実践の伴走支援 【ポジションのアピールポイント】 DX推進・促進における重要な経営アジェンダである組織・人材変革を切り口とした支援をリードし、組織・人材変革による変化・成長に継続的に関われることでご自身も成長できるポジションです。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【MUST】 ・組織開発・人事制度改革・人材育成いずれかの組織変革に関わるコンサルティング経験を有する。 ・組織マネジメント経験を有する方 ・多様な方々で構成されるプロジェクトのプロジェクトマネジメント経験を有する方。 【WANT】 ・HRTech、組織・人事データ分析・活用支援およびコンサルティング経験を有する方。 ・DX推進の担当およびマネジメント経験を有する方。 ・人事部門での担当およびマネジメント経験を有する方 ・英語でのビジネスコミュニケーション、ミーティングファシリテーション、トレーニングインストラクションの経験を有する方。 ・高い傾聴力を有する方。 ・意見を受け止め、活かすコミュニケーションスタイルを有する方。 【フィットする人材像】 ・傾聴する姿勢を重視される方。 ・意見を受け止め、活かすコミュニケーション力、ファシリテーション実践力のある方。 ・抱え込まずに周囲の協力を引き出しながらチームで仕事をするチーミングを重視する方。 ・重要な場面では言い切る、やり切る意志を持っている方。 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641002250
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。