NEW 日本電気株式会社 ITアーキテクト(海上自衛隊向けシステム開発リーダー)

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勤務地	東京都府中市
想定年収	450万 ～ 990万円位まで
仕事内容	【事業・組織構成の概要】 同事業部は、主に海上自衛隊の護衛艦や航空機に搭載するソーナーシステムや地上での解析システムの開発をしている組織です。 【職務内容】 近年、システムの統廃合が必要な状況であり、同社としてもSytem of Systemsという観点を持って、実現可能なシステムを創造・提案し(超上流工程)、事業化するところまでを担当いただきます。 ・プロジェクトリーダのもと、新しいシステムを考えるチームのサブリーダーとして新システム創出をリード ・顧客とのコミュニケーション対応 ・チームメンバーや関係会社の牽引 複数のシステムと連接するシステム開発における上流工程に対応できるスキル、経験が必要となりますが得意領域や希望を踏まえた上で実際の業務アサインを決めていきます。 【ポジションのアピールポイント】 影も形もないシステムをゼロから構築する経験を積むことができます。また、希望があれば、艦艇、航空機、水中航走体等に搭載するシステムを通じてより幅広い技術領域や試験での搭乗といった経験も積み、さらに視野を広げることもできます。 我々のメンバはこのような仕事を通じて国防への貢献を肌で感じ、誇りを持ち、熱意とやりがいをもって活躍しています。 本ポジションで経験を積むことで、将来的にはプロジェクトリーダ、更にはマネジメントの立場へキャリアップしていくことも可能です。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須条件】 ・プロジェクトリーダーとして一般的なシステム開発の経験 特に上流工程の経験を重視 ・作業計画・管理(WBS作成、進捗管理、リスク管理)の経験 ・顧客調整、ベンダー管理の経験 【歓迎条件】 ・技術領域として得意領域を有すること (例えば 各種S/Wを用いたシミュレーション、アルゴリズム開発、検証スキル、パワーアンプ、AD/DA、フィルタ回路等のアナログ回路の設計スキル、機能仕様の検討、論理回路の設計、タイミング検証、実機検証スキル、等) 【求める人物像・ソフトスキル】 ・自ら考えて行動を起こして、積極的なコミュニケーションを取り、関係者と共に協働出来ること ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641002160
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。