NEW 日本電気株式会社 アプリケーションエンジニア(大手金融機関)

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勤務地	東京都品川区
想定年収	450万 ～ 990万円位まで
仕事内容	大手金融機関向けシステム構築プロジェクトのアプリケーション開発 ・システム提案 ・システム設計／製造／試験 【具体的なプロジェクト想定】 ・基幹系システム更改・構築のアプリケーション開発(COBOL/Java) ・次世代システムの企画・検討 【その他】 ・定期的なメンバとの顔合わせの機会を確保するため、勤務地への出社をするとともに、リモートワークを推進 【ポジションのアピールポイント】 ・大規模プロジェクトにおけるアプリケーション開発、プロジェクト推進のスキルを身に付けられます。 ・プロジェクト完遂後は、得られた経験を活かして中規模～大規模プロジェクトにおけるAP開発リーダーや、顧客の課題解決に向けて将来のシステム像を協議してあるべき姿を描いていくITコンサルタントなどの 複数のキャリアを用意しています。 ・今年度売上は昨年度比2倍に伸びており、来年度以降も更なる成長を見込んでいます。 共に事業拡大を目指していけます。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 ＜主任の場合＞ 【必須要件】 下記いずれかのプロジェクト経験： ・業務アプリケーションの開発案件で、PM・PL・TLとしての実務経験 ・顧客やプロジェクト関係者との良好な関係構築、顧客折衝経験者 【歓迎要件】 ・プログラミング経験(言語問わず) ・金融業務知識 ・システム更改のプロジェクト経験 ・金融機関向けシステムの開発・保守の経験 ・情報処理技術者資格があれば尚可 ・新しい技術への興味関心と学習意欲 ・積極的な行動力 ＜担当の場合＞ 【必須要件】 下記いずれかのプロジェクト経験： ・業務アプリケーションの開発案件で、PM・PL・TLとしての実務経験 ・顧客やプロジェクト関係者との良好な関係構築、顧客折衝経験者 【歓迎要件】 ・プログラミング経験(言語問わず) ・金融業務知識 ・システム更改のプロジェクト経験 ・金融機関向けシステムの開発・保守の経験 ・情報処理技術者資格があれば尚可 ・新しい技術への興味関心と学習意欲 ・積極的な行動力 【求める人物像】 ・責任感を持って自ら考え推進していく積極性のある人物 ・顧客や関係者との良好な関係を築くことができるコミュニケーション能力 ・技術への興味関心と学習意欲のある人物 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641002116
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。