NEW 日本電気株式会社 SaaS系システムエンジニア/エキスパート(Microsoft 365、BOXなど)

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勤務地	神奈川県川崎市
想定年収	930万 ～ 1100万円位まで
仕事内容	主にSaaS系のクラウドサービス(Microsoft 365、BOX等)を活用したシステム提案・導入SI案件をチームリーダー、もしくは対応メンバとして、業務遂行して頂く想定をしています。 SI案件を遂行するに際しては、構築フェーズだけでなく、上流フェーズから参画し、お客様との調整やチーム内のマネジメント(外部パートナー含む)も行っていただく想定です。 またSI業務で培ったノウハウをナレッジやSIテンプレートの形で蓄積し、SIメニューの開発も行っていただく想定です。 ＜SI事例＞ ・国営組織のグループウェアシステムのM365テナントへの統合 ・独立行政法人様へのBOX基盤導入 ・銀行様へのM365を基盤としたOA基盤の導入 【ポジションのアピールポイント】 ・マイクロソフト社やBOX社などのベンダと密に連携して、専門のSE集団の組織の一員として、日々の業務を行うことで、SaaS領域の先進技術の習得や資格取得を行うことができます。 ・本グループは長年にわたりマイクロソフト社やBOX社と協業を行っている組織であり、SaaSベンダとの技術者とのコネクションもあり、各種セミナー／教育受講、資格取得についても会社がサポートします。 ・チームリーダーとしてSI経験を積むことで、エキスパート/マネージャーといった、より上位の役職へキャリアアップしていくことを期待しています。(部署内実績有)
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 ・クラウドサービス(Microsoft 365、BOX等のメジャーSaaS)についてのSI業務経験(チームリーダーとして) ・ベンダの認定資格保有(Microsoft 365、BOX等のメジャーSaaS) 【歓迎要件】 ・新しい技術への興味関心と学習意欲(自ら市場を調査／研究し技術習得できる人材)がある方。 ・自ら課題を見つけ出して、解決のためのアクションを取れる方。 ・PJでのチーム活動が基本となる事から、チーム内でのコミュニケーションを積極的に取れる方 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641002064
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。