NEW 日本電気株式会社 電気系エンジニア(宇宙用 光学センサ・光通信システム開発)

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勤務地	東京都府中市
想定年収	450万 ～990万円位まで
仕事内容	【事業・組織構成の概要】 同社は人工衛星製造メーカーとして、各種の衛星システム開発を行っています。 当部門においては、宇宙から地球等を観測するための衛星搭載光学センサシステムや、宇宙空間光通信システムの開発を行っています。 【職務内容】 ・人工衛星に搭載する光学センサシステムの電気系システムを開発・設計する。 ・人工衛星に搭載するレーザー光通信システムの電気系システムを開発・設計する。 【ポジションのアピールポイント】 ・国内外の衛星事業に広く携わり、自らの手がけたシステムが宇宙で活躍し、「安全・安心・公平・効率」な社会の実現に貢献していることを実感できます。また、国際協力プロジェクトも多く、国内/海外の様々な方とグローバルに活躍する機会もあります。 ・観測センサは衛星のミッション実現の中核であり、計測データを通じて地球環境保護等、SDGsの実現に貢献していきます。 ・システム検討から開発、製造、打上、軌道上での運用まで一気通貫で全体を俯瞰できる機会があります。 ・将来的には、プロジェクトマネージャとしてシステム全体を取りまとめる立場を担っていただくことを期待しています
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 下記のいずれか或いは類似する実務の経験があること ・電気回路(アナログ回路，高速データ伝送，信号処理等)を含む装置の開発設計 ・光電素子等を用いたセンサシステムの開発設計 ・複数の機器から構成されるシステムの開発設計，電気システム設計 【歓迎要件】 ・顧客やベンダとの仕様調整・交渉の経験 ・電気回路(アナログ回路，高速データ伝送，信号処理等)の設計経験 ・光学測定機器または光通信機器等に関する光学的知識・実務経験 【求める人物像・ソフトスキル】 ・顧客や関係者とのコミュニケーション能力(顧客ニーズ・シーズの把握) ・分析力・ロジカルシンキング ・積極的な行動力 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641002047
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。