NEW 日本電気株式会社 パッケージ導入コンサルタント／アーキテクト(製造業向けERP)

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勤務地	東京都港区
想定年収	450万 ～990万円位まで
推奨年齢	30代
仕事内容	・製造・装置業の顧客向け、 グローバルERPパッケージ（IFS Applications）導入プロジェクトにおいてお客様の業務改革およびパッケージ導入のコンサルテーションを行う。 ・IFS Applicationsの標準機能、導入プロセスを理解し、顧客の課題に対し、パッケージ導入を通して価値提供を行う。 ・主な対象業種：産業機械・重工・自動車部品・生産財など ・主な対象業務領域：計画、販売、製造、原価、在庫、購買、出荷など 【事業・組織構成の概要】 製造・装置業顧客向け、グローバルERPパッケージ導入を推進する組織
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 ＜主任の場合＞ 【必須要件】 下記いずれかの経験： ・製造業向けシステム導入プロジェクトにおけるプロジェクトマネジメントもしくはチームリーダー経験 ・製造業向けERPパッケージもしくはその他パッケージシステム導入プロジェクトにおける要件定義または基本設計の職務経験 ＜担当の場合＞ 【必須要件】 ・製造業向けERPパッケージもしくはその他パッケージシステム導入プロジェクトにおける職務経験(職種問わず) ＜職位共通＞ 【求める人物像・ソフトスキル】 ・社内外との折衝を行うためのコミュニケーションおよびネゴシエーションスキルを有する ・会議体におけるファシリテーションスキルを有する ・プロジェクトの円滑な遂行、チームメンバのとりまとめに必要なプロジェクト管理知識を有する ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641001895
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。