NEW 日本電気株式会社 ITスペシャリスト(メガバンク向けSI)

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勤務地	東京都
想定年収	450万 ～ 990万円位まで
推奨年齢	20代
仕事内容	メガバンク向け勘定系システム開発のSI業務を担当して頂きます。 ・勘定系システム（基盤）、並びにサブシステムの更改・保守運用のSI業務を担当。 主に帳票系/運用系/バッチ系の業務になります。 ・更改案件の場合、設計からリリースまでの一連の工程のSI業務を担当。 リリース後の保守運用（障害対応含む）も担当。 ・お客様や社内外関係者との調整/折衝。 【事業・組織構成の概要】 メガバンク向けの勘定系システム開発のSI事業 【ポジションのアピールポイント】 ・ビジネス環境の変化が加速し、キャッシュレス決済の普及により、国内銀行の決済業務に大きな変革の波が押し寄せている中、デジタル時代を支えるメガバンクの勘定系システムに携わっていただきます。 ・担当するメガバンクでは、同社のメインフレームが採用されており、社会インフラに直結するシステムを開発することで、大きな達成感とプロジェクト経験/スキルを得ることができます。 ・サブシステムはLinuxがWindowsもあり、様々な技術力を習得できます。 ・将来的には、このキャリアを活かすことで、マネジメント職/エキスパート職の何れにも進むことができます。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 ・システム開発の実務経験(メインフレーム/オープン系等は問わず)。 基盤/AP開発は問いませんが、設計～構築/製造～サービスインまでシステム開発の一連の経験を積んでいること（自ら手を動かした開発経験を積んでいること） 【歓迎要件】 ・基礎的なITスキル ・基盤構築経験(設計、構築、テスト工程経験) 【求める人物像】 ・お客様や関係者とのコミュニケーション能力 ・多面的視野・ロジカルシンキング・柔軟性 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641001577
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。