NEW 日本電気株式会社 ITスペシャリスト(大手損害保険会社担当)

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勤務地	東京都
想定年収	680万 ～ 990万円位まで
仕事内容	大手損害保険会社様向けに、ITスペシャリストとして以下の業務を担当していただきます。 ・Linux仮想基盤を中心としたITインフラの設計、構築業務(オンプレミス、クラウド(AWS/Azure)のハイブリット) ・チームリーダー/サブリーダーとして約10名規模のチームを主導 【ポジションのアピールポイント】 大規模なミッションクリティカル性の高いシステムが多く、ITスペシャリストとして技術力を高めることが可能です。 また、PJの関係者も多岐に渡るため、参画するプロジェクトでの経験を活かし、プロジェクトマネージャー、ITアーキテクト、ITコンサルタントなど、更なるステップアップを目指すことが可能です。 なお、金融業務知識は不問です(入社後教育などを受講して頂きます)。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 以下の条件をすべて満たしていること ・Linux/Unixサーバ、仮想化基盤を活用したSI案件(全体規模40人月以上)において、PJリーダとしての実務経験あり ・情報処理技術者資格、PMP、Redhat、Oracle、AWSなどの資格を1つ以上保有 【歓迎要件】 ・インフラ領域の提案・設計・構築経験あり ・金融機関向けシステム提案・設計・構築・運用経験あり ・クラウド基盤の設計・構築・提案経験あり 【求める人物像・ソフトスキル】 ・責任感を持って自ら考え推進していく積極性のある人物 ・顧客や関係者との良好な関係を築くことができるコミュニケーション能力 ・新しい技術への興味関心と学習意欲 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641001555
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。