NEW 日本電気株式会社 Unix/Linux系インフラエンジニア(証券会社向け)

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勤務地	東京都
想定年収	680万 ～ 990万円位まで
仕事内容	【職務内容】 証券会社／取引所に対してのシステム提案、設計／構築、保守、およびプロジェクト推進。 ・システム提案 ・システム設計／構築 ・システム保守 ・プロジェクトマネジメント 【具体的なプロジェクト想定】 ・証券基幹系／フロント系システムのインフラ構築(UNIX／Linux) ・パブリッククラウドやコンテナ基盤等の新技術を活用したインフラ構築 【ポジションのアピールポイント】 ・システム提案から保守まで、システムライフサイクル全般に携わることができます。 ・社会的な影響力を持つ大手証券会社を担当しており、積極的に新技術を採用する顧客への対応をするためにいち早く新しい技術を身につけることができるとともに、プロジェクト遂行にあたり必要となる製品サポートや社内サポートを受けて万全の体制で業務遂行を行うことが可能です。 その活動を通じて、技術面、およびプロジェクト遂行能力を効率的に高めることができます。 ・オンプレミスからクラウド／コンテナまで、幅広いプラットフォームの案件があり、直近ではOpenShiftを用いたコンテナ基盤案件や、AWSを用いたインフラ構築案件を遂行中。先進の技術領域を担当することができます。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 ・コミュニケーション能力 ・新技術を積極的に習得する意欲／姿勢 上記に加えて下記のSE経験・資格： ・業務経験として、インフラ設計／構築プロジェクトにおけるリーダーの役割経験 ・AWSやAzure等のパブリッククラウドサービス認定資格、またはOpenShift／コンテナ系認定資格の保持 【歓迎要件】 以下いずれかの経験があると望ましい。 ・システム提案の経験 ・UNIX/Linux系システムのSI経験 ・パブリッククラウド案件の経験 ・コンテナプラットフォーム案件の経験 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 日本電気株式会社 設立 創立：1899年7月17日 資本金 4,278億円 従業員数 単独：22,210名、連結：105,246名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 ITサービス事業、社会インフラ事業
Recruiting No.	01000641001287
ひとことコメント	新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。新領域の開拓とSI事業での海外展開に注力。クラウド関連人材やグローバル人材の採用を積極的に行っている。 約7名で立ち上げたコンサルティング事業部門は400名弱に及び、中途採用比率が7割のため馴染みやすい環境が整っている。やりたいことを主体的に発言できる社風で、急拡大する組織においてリーダーポジションを目指せる。 他の部門とは一線を画した一国二制度のような運営を行っており、比較的自由度が高く裁量をもって働くことができる。中途入社者にも、このような社風や社内制度を存分に使った活躍を求めている。 メーカー企業であることを活かした現場レベルのコンサルティングを行えることが大きな特徴。 近年はダイバーシティ推進に注力しており、Inclusion & Diversity(I&D)を浸透させることが経営戦略だと位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境を推進。 取り組み開始後の2019年より女性の管理職比率と従業員比率が右肩上がりになり、女性役員比率は2021年度から2023年度で約10%上昇した。 newcomer部門を立ち上げ、入社後オリエンテーションの内容充実、受け入れ部署への情報提供やガイド配布など、中途入社者のオンボーディング支援を実施。 また、二言語資料や同時通訳等、外国人従業員が働きやすい環境づくりも進んでいる。