丸文株式会社 レーザ機器の営業及びマーケティング／日本橋

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仕事内容	●業務内容 ・海外製レーザ発振器及び光学機器・付帯機器の営業・販売推進業務(案件発掘/進捗管理、マーケティング) ・担当商材のプロモーション活動(顧客要望への対応、関連会社・協力会社へのフィードバック・協業など) ・担当顧客及び仕入先との納期、価格、調整、予実管理、案件管理 ・新規商材開拓 ●働き方 お客様への訪問は比較的に日帰りの出張がほとんどです。泊りがけの出張もございますが、オンライン打ち合わせも活用しているため、頻度としては少ないです。 海外出張は、新規の大型案件成約、シンポジウムへの参加、展示会等へのお客様アテンドなど、製品を利用していただいているお客様での課題解決目的で行きます。 ●ポジションの魅力 お客様の5～10年後を見据えた開発、マーケティング戦略に伴走していただきます。マーケティングや開発、販売まで一貫したご経験ができるため、やりがいを感じていただけます。 ●就業環境 月平均残業20時間程度、完全週休二日制、年間休日124日、時差出勤制度、在宅勤務制度(リモートワーク)を実施しており、自身のライフスタイルに合わせてメリハリをつけた働き方が可能です。 ●組織構成 営業第3部(2課計)8名 レーザ機器課3名 ●社風 同社では社員個人の意見を言いやすい環境です。若手でもしっかりと発言できます。また、オフィス内で役員とメンバーの距離が近く、デスク以外で業務外の話をする姿も見受けられています。 ●評価制度 期初に担当する製品、顧客、市場により部門内で協議し、合理的な目標値を決定します。年間を通しその目標値を実現できるよう本人に加えて先輩、上司がサポートをして各個人の目標達成を実現。その総和として部門目標の達成を目指していきます。また、同社の行動指標を基に、定性面での評価も致します。 ●同社の特徴 集積回路を中心とした半導体、電子応用機器(レーザ機器・航空関連機器等)の仕入販売を行う先端エレクトロニクス商社です。主に海外を中心としたメーカーから仕入れ、半導体は日系大手電機メーカーへ、電子応用機器は官公庁や大学等に販売しています。多数の海外主要半導体メーカーと代理店契約を結んでおり、トータルソリューションを顧客に提供できる強みを持っています。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 ●必須条件： ・光学機器及びレーザ技術に関する一般知識をお持ちの方 ・英語力(海外メーカーと折衝できるビジネスレベル) ●歓迎条件 ・物理、電子工学に関連した企業での実務経験 ※レーザ、半導体レーザ、ファイバーレーザ、超短パルスレーザ、フェムト秒レーザ、レーザ加工機の取扱い経験がある方歓迎です！ ＜語学補足＞ メール、オンラインミーティングでコミュニケーションが取れるレベル。 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
想定年収	450 万円 ～ 650 万円
勤務地	東京都中央区日本橋大伝馬町8-1
企業データ	会社名 丸文株式会社 設立 創業：1844年、設立：1947年7月 資本金 62億1450万円 従業員数 連結：1,117名、単体：588名 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 半導体・電子部品、電子応用機器を国内外で販売するエレクトロニクス商社
Recruiting No.	01007510000043
ひとことコメント	呉服問屋として創業したが、組織再編によりエレクトロニクスを主な事業領域とし、国内外の先端技術製品を提供するエレクトロニクス専門商社としてスタートを切った。 特定のサプライヤーに依存することがなく、世界中のどのサプライヤーとも協力関係を築くことができる独立系のエレクトロニクス商社である点が強み。 アメリカの大手商社と合弁で、アジアやアメリカに現地法人を設立し、世界的な販売ネットワークを構築している。 テレワークや時差出勤など、柔軟な働きやすさに定評がある。 テレワークは2024年度現在週2日ペースで実施しているが、特例措置で週1日出社の方もいるなど介護や育児など個人の事情等に対応。特例措置は100名以上に適用されている。呉服問屋として創業したが、組織再編によりエレクトロニクスを主な事業領域とし、国内外の先端技術製品を提供するエレクトロニクス専門商社としてスタートを切った。 特定のサプライヤーに依存することがなく、世界中のどのサプライヤーとも協力関係を築くことができる独立系のエレクトロニクス商社である点が強み。 アメリカの大手商社と合弁で、アジアやアメリカに現地法人を設立し、世界的な販売ネットワークを構築している。 テレワークや時差出勤など、柔軟な働きやすさに定評がある。 テレワークは2024年度現在週2日ペースで実施しているが、特例措置で週1日出社の方もいるなど介護や育児など個人の事情等に対応。特例措置は100名以上に適用されている。