求人情報詳細
丸文株式会社 光源部品営業/日本橋
正社員
仕事内容 | ●業務概要 医療、産業用途向け光源部品(LED、Xeランプ、半導体レーザ)、光源/光学モジュール等のマーケティング及び営業活動(市場ニーズ、用途の調査、案件発掘から売込み、納期管理、アフターセールスまで) 【変更の範囲:会社の定める業務】 【マーケティング及び営業】 対象顧客:医療、産業用途機器メーカー 取扱商材:光源部品(LED、Xeランプ、半導体レーザ)、光源装置/光学モジュール(主に海外製品、一部国内製品あり) <業務詳細> ・新規顧客案件の開拓(新規用途向けマーケティング) ・既存顧客へのプロモーション(顧客ニーズ・用途の調査、案件発掘から売込み活動、進捗管理、仕入先へフィードバック) ・既存量産アカウント顧客への営業活動(担当顧客及び仕入先との価格・納期調整、アフターセールス対応、フォーキャスト・予実算管理、顧客購買・技術部門との定期会議への参加) ●業務の特徴 売り上げの比率では9割以上が既存ビジネスですが、常に新規市場・顧客の開拓を進めているため、部門全体の業務の比重としては4割程度が新規開拓になります。 海外の最先端製品が主力製品であるため、展示会、デジタルマーケティング経由で製品をアピール。そこから得た反響を基に、メーカーも含めた新規開拓チームでポテンシャルを検討し、有力な企業・プロジェクト向けに提案を進めていきます。お客様のニーズを満たす技術的な提案が中心になるため、とてもやりがいがあります。 ●評価制度 期初に担当する製品、顧客、市場により部門内で協議し、合理的な目標値を決定します。年間を通しその目標値を実現できるよう本人に加えて先輩、上司がサポートをして各個人の目標達成を実現。その総和として部門目標の達成を目指していきます。また同社の行動指標を基に、定性面での評価も致します。 ●組織構成 システム営業第2本部営業第2部:13名(平均年齢46歳) 光コンポーネント課:6名 光モジュール課:6名 ●同社の特徴 集積回路を中心とした半導体、電子応用機器(レーザ機器・航空関連機器等)の仕入販売を行う先端エレクトロニクス商社です。主に海外を中心としたメーカーから仕入れ、半導体は日系大手電機メーカーへ、電子応用機器は官公庁や大学等に販売しています |
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経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
●必須条件:・電子部品、機器等の営業またはマーケティング経験 ・英語力(海外メーカーと電子メールやWebミーティングでのコミュニケーションが可能なレベル) ●歓迎条件: 下記製品の取り扱い経験がある方 ・エレクトロニクス、光源部品、半導体レーザー、LED、Xeランプ、光センサ、フォトダイオード、光源装置、光学モジュール、光計測器 <語学補足> 入社時は基本的な英語で十分です。業務を通じてビジネスレベルまで成長してください。 ※更なる詳細事項は、カウンセリング(面談)時にお伝えします。 |
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想定年収 | 500 万円 ~ 700 万円 | ||||||||||||
勤務地 | 東京都中央区日本橋大伝馬町8-1 | ||||||||||||
企業データ |
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Recruiting No. | 01007510000042 | ||||||||||||
ひとことコメント | 呉服問屋として創業したが、組織再編によりエレクトロニクスを主な事業領域とし、国内外の先端技術製品を提供するエレクトロニクス専門商社としてスタートを切った。 特定のサプライヤーに依存することがなく、世界中のどのサプライヤーとも協力関係を築くことができる独立系のエレクトロニクス商社である点が強み。 アメリカの大手商社と合弁で、アジアやアメリカに現地法人を設立し、世界的な販売ネットワークを構築している。 テレワークや時差出勤など、柔軟な働きやすさに定評がある。 テレワークは2024年度現在週2日ペースで実施しているが、特例措置で週1日出社の方もいるなど介護や育児など個人の事情等に対応。特例措置は100名以上に適用されている。呉服問屋として創業したが、組織再編によりエレクトロニクスを主な事業領域とし、国内外の先端技術製品を提供するエレクトロニクス専門商社としてスタートを切った。 特定のサプライヤーに依存することがなく、世界中のどのサプライヤーとも協力関係を築くことができる独立系のエレクトロニクス商社である点が強み。 アメリカの大手商社と合弁で、アジアやアメリカに現地法人を設立し、世界的な販売ネットワークを構築している。 テレワークや時差出勤など、柔軟な働きやすさに定評がある。 テレワークは2024年度現在週2日ペースで実施しているが、特例措置で週1日出社の方もいるなど介護や育児など個人の事情等に対応。特例措置は100名以上に適用されている。 |
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