マツダ株式会社 自動車故障診断システム／ソフトウェア更新システム開発

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勤務地	広島県安芸郡府中町新地3-1
想定年収	400万円～800万円
推奨年齢	20代
仕事内容	【職務概要】 [1]ソフトウェア更新時の業務オペレーション設計及びシステム仕様検討 OTAを活用したソストウェア更新のお客様の動線と運用時の同社／販社のオペレーション設計、車両内外のシステム要件化、関係者との仕様調整、およびシステム機能検証の実務 [2]故障診断システム開発 故障診断システム用ソフトェアの機能ごとの仕様書とデータの作成、ECU設計者およびソフトウェアサプライヤとの仕様調整、機能検証用シュミレータの作成、ベンチと実車を活用した機能検証、および問題解決の実務 【部門ミッション】 グローバル市場の販売会社に対し、安全・確実・簡便な車両サービスプロセスを提供することで、「整備品質の向上」と「サービス現場の生産性向上」を実現し、「顧客価値創出」を図ること。 ＜具体的な役割＞ [1]技術開発計画と法規動向を踏まえた、車両の故障診断・ソフトウェアサービスプロセス (診断要領・リプロ・イモビ・セキュリティ等)の企画 [2]車両ソフトウェアに関わるサービス性要件の車両仕様・設計への織込み [3]商品プログラムに連動した車両の故障診断・ソフトウェアサービスツールの開発 [4]車両ソフトウェアのサービスに必要なシステム・ツールの市場導入・運用管理及び継続的改善 【ポジション特徴】 顧客価値を創出する機会が車と販売会社、つまりハードウェアによる点の接点から、デジタルによる線の接点、つまりライフタイムへと拡張することで顧客価値を飛躍的に高めることに挑戦しております。 これは難易度が高い挑戦でありますが、お客様に感謝される仕組みを自ら考案でき、工夫できる面白さに加えて、ひとりひとりの企画力、推進力、そして様々業界で求められるDX人材へと成長する絶好の機会となります。
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【必須要件】 ・組み込みソフトウェア開発における仕様設計経験をお持ちの方 ※自動車業界経験は不問 【歓迎要件】 ・自動車用診断ツール/スキャンツール、OTA、ECU、制御ソフトなどの開発経験 ・C言語での開発経験 ・TOEIC500点以上をお持ちの方 ・海外企業との業務経験 ・コンピュータ・IT、自動車、電気、などに興味のある方(車両の構造・作動・整備の知識があれば尚可) ・普通自動車運転免許をお持ちの方 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
企業データ	会社名 マツダ株式会社 設立 1920年1月30日 資本金 2840億円 従業員数 連結合計：48,481名(単体23,144名) 株式 ◆東証プライム上場 事業内容 乗用車の製造、乗用車・トラックの販売など
Recruiting No.	01005992000662
ひとことコメント	創立100年を超える大手自動車メーカー。 研究開発拠点・生産拠点を海外各国に持ち、グローバルでバランスの取れた販売を実現している。トヨタ社と共同設立した米国の生産拠点は2022年1月に生産開始。 お客様に安全で安心なドライブを提供したいという思いから、人間が最も扱いやすいクルマになった「人馬一体」が理想。 クルマに乗るすべての人に安全・安心をもたらすことを目指し、クルマを自分の体の一部のように動かせる一体感を実現させるべく、嗜好性を重視した開発を進めている。 近年はカーボンニュートラルや電動化に注力。2030年時点のBEV想定比率は25%～40％と見ており、バッテリーEVの本格導入に向けて電駆システムの内製化（手の内化）を進めるべく、中央化成品社、ヒロテック社など7社と協業。 2040年までに自社の新車が原因となる事故ゼロを目指しており、モデルベースの開発やリサーチを進めている。 現在は全社的にフルリモート勤務を推進しており、拠点に縛られない働き方が実現可能。また、2024年2月には、六本木ヒルズ内に「マツダイノベーションスペース東京」が開設され、「ものづくり」における社内外の共創も推し進めている。創立100年を超える大手自動車メーカー。 研究開発拠点・生産拠点を海外各国に持ち、グローバルでバランスの取れた販売を実現している。トヨタ社と共同設立した米国の生産拠点は2022年1月に生産開始。 お客様に安全で安心なドライブを提供したいという思いから、人間が最も扱いやすいクルマになった「人馬一体」が理想。 クルマに乗るすべての人に安全・安心をもたらすことを目指し、クルマを自分の体の一部のように動かせる一体感を実現させるべく、嗜好性を重視した開発を進めている。 近年はカーボンニュートラルや電動化に注力。2030年時点のBEV想定比率は25%～40％と見ており、バッテリーEVの本格導入に向けて電駆システムの内製化（手の内化）を進めるべく、中央化成品社、ヒロテック社など7社と協業。 2040年までに自社の新車が原因となる事故ゼロを目指しており、モデルベースの開発やリサーチを進めている。 現在は全社的にフルリモート勤務を推進しており、拠点に縛られない働き方が実現可能。また、2024年2月には、六本木ヒルズ内に「マツダイノベーションスペース東京」が開設され、「ものづくり」における社内外の共創も推し進めている。