NEW 三井物産株式会社 デジタル総合戦略部DX人材開発室[G/Rどちらでも可]【応募締切：2025年4月30日(水)12:00迄】

ブックマーク一覧

仕事内容	【事業部・室として取り組んでいる事業・ミッション】 デジタル総合戦略部DX人材開発室は、同社DX人材戦略の要である「総DX戦力化」の実現に向け、グローバルのDX人材を育成する役割を担っています。 具体的には、人事総務部やデジタル総合戦略部の国内外関連室と協働し、全社DX関連の社内研修や啓発プログラム(DX人材認定制度、DXブートキャンプ、海外ビジネススクール派遣制度等)を企画・運営しています。また、デジタル総合戦略部員をDXプロ人材にすべく、部員の人事計画や異動の立案・実施、人材育成施策の推進、コンプライアンス関連業務も行っています。 【新入メンバーに期待している具体的な業務内容】 「総DX戦力化」の実現・深化にむけた施策の企画・実行 【組織として取り組んでいる課題/募集背景】 全社員のDXスキルと実践経験を向上させ、現場主導のDX推進を活発化するため、既存制度の運営や新施策の企画・実行に積極的に貢献できる方を募集しています。また、DX人材がグローバルに活躍できる環境を目指し、データドリブンな配置・異動施策の企画・実行にも貢献を期待しています。 【キャリアパス/このポジションの魅力】 三井物産のグループグローバルでのDX事例を俯瞰できる立場でお仕事をしていただき、その後の異動にて仕事の幅を広げたり専門性をさらに高めたりすることが可能です。 将来的には、大規模なプロジェクトの責任者として、あるいは事業本部や事業会社におけるCDIO/CTO等の経営およびデジタル責任者として、企業価値向上に貢献いただくチャンスがあります。 同社は16事業本部にて事業現場があり、DXにて事業変革していく場が豊富にあることも魅力の一つです。 【チームの雰囲気と特徴】 多様なバックグラウンドを持つ部員が、年次、経験を問わず自由に意見を交わすことができる風通しの良い職場環境です。会社全体のあるべきデジタル化の将来像を思い描きながら、全社DX推進に向け熱い思いで業務に取り組んでいます。 【自社の強みとして案内したい事業】 [1] 同社ホームページ 【三井物産のDX(DX人材戦略)】 URL: https://www.mitsui.com/jp/ja/company/outline/dx_comprehensive/index.html [2] Japan Innovation Review<2025年2月3日付> 【「総DX戦力化」を進める三井物産、“歴史”に裏打ちされた「全社員のスキル変革」の素地～CDIO・松井氏が語る、3つの柱から成る「DX総合戦略」の中身とは～】 URL: https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/86355 [3] 日本経済新聞<2025年9月21日付> 【三井物産、DX人材4倍に2025年度中に1000人規模】 URL: https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00190/092400043/ [4] NIKKEIリスキリング<2023年4月11日付> 【「やれたスイッチ」を入れる!三井物産のDX人材育成法】 URL: https://career.nikkei.com/nikkei-pickup/002515/
経験・資格	※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。 【MUST：経験・資格】 ・自ら主体的に取引先や組織の課題解決までやり抜いた経験 ・チームリーダー等の立場で組織を統べる形での業務遂行経験 【WANT：経験・資格】 ・TOEIC800点以上 ・国内外の取引先との折衝・交渉経験 【求める人物像】 ・DXおよび人に強い関心を持ち、(三井物産における)人の育成をサポートしたいという情熱がある方。 ・自ら考え、手を動かしながら主体的に社内/外関係者を巻き込み、課題解決ができるような、高いコミュニケーション力がある方。 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。
推奨年齢	20代
想定年収	800 万円 ～ 1500 万円
勤務地	東京都千代田区大手町一丁目2番1号
企業データ	会社名 三井物産株式会社 設立 1947年（昭和22年）7月25日 資本金 343,441,628,595円 従業員数 5,419名 (連結従業員数53,602名) 株式 ◆東証プライム上場 ◆名証プレミア上場 事業内容 金属資源、エネルギー、プロジェクト、モビリティ、化学品、鉄鋼製品、食料、流通事業、ウェルネス事業、ICT事業、コーポレートディベロップメントの各分野において、全世界に広がる営業拠点とネットワーク、情報力などを活かし、多種多様な商品販売とそれを支えるロジスティクス、ファイナンス、さらには国際的なプロジェクト案件の構築など、各種事業を多角的に展開
Recruiting No.	01002018000400
ひとことコメント	日本を代表する総合商社。三井不動産・三井住友銀行と並ぶ「三井新御三家」の一つ。 伝統的に重厚長大産業や資源・エネルギーの上流権益に強みを持っており、鉄鉱石、原油・ガスで国内首位。 2023年3月期の連結純利益では、初の1兆円台を記録。 明治初期、貿易が外国商館に独占されている状況を打破するべく井上馨や益田孝らによって設立された先収会社が源流。 井上馨の政界復帰に伴い、先収会社は解散したが、当時27歳だった益田孝が社長を務める旧三井物産が1876年（明治9年）に設立。日本初の総合商社であり、日本特有の「総合商社」という企業形態の原型を作った。 法的には旧三井物産と現在の三井物産には継続性はなく、全く別個の企業体であるが、旧三井物産の実績や精神は受け継がれている。 “人の三井”とよく称されるように、「人材主義」が最も重要な企業文化の一つ。 2026年3月期までの中期経営計画では下記3つの攻め筋を設定。 ①Industrial Business Solutions 社会の発展に不可欠な資源、素材、食料等の安定供給の仕組みの提供や、産業を支えるモビリティ・インフラ・デジタルインフラ等の構築に取組む ②Global Energy Transition エネルギー安定供給と気候変動対応双方の観点から、事業を通じた現実解を提供する ③Wellness Ecosystem Creation 健康・医療に加え、健康に通じる食等の人々のライフスタイルの質向上に繋がる価値を提供する明治初期、貿易が外国商館に独占されている状況を打破するべく井上馨や益田孝らによって設立された先収会社が源流。 井上馨の政界復帰に伴い、先収会社は解散したが、当時27歳だった益田孝が社長を務める旧三井物産が1876年（明治9年）に設立。日本初の総合商社であり、日本特有の「総合商社」という企業形態の原型を作った。 法的には旧三井物産と現在の三井物産には継続性はなく、全く別個の企業体であるが、旧三井物産の実績や精神は受け継がれている。 “人の三井”とよく称されるように、「人材主義」が最も重要な企業文化の一つ。 2026年3月期までの中期経営計画では下記3つの攻め筋を設定。 ①Industrial Business Solutions 社会の発展に不可欠な資源、素材、食料等の安定供給の仕組みの提供や、産業を支えるモビリティ・インフラ・デジタルインフラ等の構築に取組む ②Global Energy Transition エネルギー安定供給と気候変動対応双方の観点から、事業を通じた現実解を提供する ③Wellness Ecosystem Creation 健康・医療に加え、健康に通じる食等の人々のライフスタイルの質向上に繋がる価値を提供する